無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)

		(単位 百万円)
減価償却費	49,923	6,173	56,097
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	61,306	8,290	69,597

当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

		(単位 百万円)
減価償却費	52,288	8,126	60,414
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	63,043	8,956	72,000

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2019/02/08 14:59

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、機械器具部品製造設備及び電子計算機であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。

2019/02/08 14:59

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/02/08 14:59

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

前連結会計年度			(単位 百万円)
減価償却費	56,097	-	56,097
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	69,597	-	69,597

当連結会計年度			(単位 百万円)
減価償却費	60,414	-	60,414
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	72,000	-	72,000

2019/02/08 14:59

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(c) リース資産
所有権移転外のファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/02/08 14:59