無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度(自 2017年4月1日 至 2018年3月31日)

		(単位 百万円)
減価償却費	52,288	8,126	60,414
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	63,043	8,956	72,000

当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

		(単位 百万円)
減価償却費	58,791	8,110	66,901
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	70,041	12,783	82,824

4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)

2019/06/26 16:54

#2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、機械器具部品製造設備及び電子計算機であります。
無形固定資産
ソフトウエアであります。

2019/06/26 16:54

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/26 16:54

#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）

前連結会計年度			(単位 百万円)
減価償却費	60,414	-	60,414
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	72,000	-	72,000

当連結会計年度			(単位 百万円)
減価償却費	66,901	-	66,901
有形固定資産及び無形固定資産の増加額	82,824	-	82,824

2019/06/26 16:54

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 3～12年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/06/26 16:54

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2019/06/26 16:54

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～12年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(c) リース資産
所有権移転外のファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2019/06/26 16:54