仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 442億7600万
- 2019年3月31日 +2.06%
- 451億8900万
個別
- 2018年3月31日
- 209億8500万
- 2019年3月31日 +2.23%
- 214億5400万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ただし、工作機械等の製品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2019/06/26 16:54 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主として総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/26 16:54
ただし、工作機械等の製品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/26 16:54
ただし、工作機械等の製品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 要な資産の評価基準及び評価方法
(a) 有価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
時価のあるもの
連結決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(b) デリバティブ
時価法
(c) たな卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ただし、工作機械等の製品及び仕掛品については個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/06/26 16:54