6474 不二越

6474
2024/04/26
時価
836億円
PER 予
13.03倍
2010年以降
6.19-51.07倍
(2010-2023年)
PBR
0.47倍
2010年以降
0.48-2.4倍
(2010-2023年)
配当 予
2.98%
ROE 予
3.63%
ROA 予
1.6%
資料
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CSV,JSON

退職給付引当金

【期間】

連結

2008年11月30日
60億8100万
2009年11月30日 +4.24%
63億3900万
2010年11月30日 +12.12%
71億700万
2011年11月30日 -7.8%
65億5300万
2012年11月30日 -1.37%
64億6300万
2013年11月30日 +2.52%
66億2600万

個別

2008年11月30日
44億2600万
2009年11月30日 -14.05%
38億400万
2010年11月30日 +13.72%
43億2600万
2011年11月30日 -16.18%
36億2600万
2012年11月30日 -0.33%
36億1400万
2013年11月30日 +6.95%
38億6500万
2014年11月30日 +11.54%
43億1100万
2015年11月30日 +17.68%
50億7300万
2016年11月30日 +9.64%
55億6200万
2017年11月30日 +10.84%
61億6500万
2018年11月30日 +10.02%
67億8300万
2019年11月30日 +8.23%
73億4100万
2020年11月30日 +3.61%
76億600万
2021年11月30日 +0.5%
76億4400万
2022年11月30日 -3.05%
74億1100万
2023年11月30日 -4.02%
71億1300万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年11月30日)当事業年度(2023年11月30日)
棚卸資産1,181百万円1,351百万円
退職給付引当金2,2572,166
関係会社株式・出資金評価損482512
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異発生の原因別内訳
2024/02/27 14:00
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定している)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物、機械及び装置は定額法、その他の有形固定資産は主として定率法を採用しております。2024/02/27 14:00