無形固定資産
連結
- 2017年11月30日
- 26億5400万
- 2018年11月30日 +3.58%
- 27億4900万
個別
- 2017年11月30日
- 9億500万
- 2018年11月30日 +25.97%
- 11億4000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (3)減価償却費の調整額は、主として未実現利益の消去であります。2019/02/20 9:00
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主としてセグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去および全社資産であります。なお、全社資産
の金額は、22,518百万円であり、主として提出会社の長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
(4)有形固定資産および無形固定資産の増加額の調整額は、主として未実現利益の消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2019/02/20 9:00 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として生産設備(機械装置)であります。2019/02/20 9:00
ロ.無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法であります。2019/02/20 9:00 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/02/20 9:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年11月30日) 当連結会計年度(平成30年11月30日) 退職給付に係る資産 △3,095 △2,675 無形固定資産時価評価差額 △343 △432 その他 △2,337 △2,803
- #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2019/02/20 9:00
前事業年度において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に含めていた「ソフトウエア仮勘定」は、重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に表示していた857百万円は、「ソフトウエア」794百万円、「ソフトウエア仮勘定」62百万円として組み替えております。 - #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 1. 連結貸借対照表2019/02/20 9:00
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に含めていた「ソフトウエア仮勘定」は、重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組み替えを行っております。この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「ソフトウエア」に表示していた1,068百万円は、「ソフトウエア」1,006百万円、「ソフトウエア仮勘定」62百万円として組み替えております。
2. 連結損益計算書 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/02/20 9:00