有価証券報告書-第133期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(2) 持分法を適用していない非連結子会社1社および関連会社1社は、当期純損益(持分に見合う額)および
利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微
であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。なお、持分法
非適用関連会社は、東亜電工㈱であります。