有価証券報告書-第114期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
(リース資産を除く)
親会社及び子会社三興商事株式会社は定率法、子会社AMI BEARINGS, INC.は主として定額法によっております。
但し、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10～38年
機械装置及び運搬具 4～12年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
リース資産は、所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が適用初年度開始前のものは、引き続き通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。