建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.軽井沢工場には、エヌ・エム・ビー電子精工株式会社に貸与中の建物36百万円を含んでおります。
5.東京本部には、連結子会社以外の他社に貸与中の建物及び構築物654百万円、機械装置及び運搬具13百万円を含んでおります。
6.大森工場は、松井田工場に移転し、平成26年3月に閉鎖いたしました。

2014/06/27 12:50

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
また、少額の減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、のれんについては、10年間で均等償却しております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2014/06/27 12:50

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	4百万円	31百万円
機械装置及び運搬具	13	21

2014/06/27 12:50

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	229	45

2014/06/27 12:50

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	67百万円	15百万円
機械装置及び運搬具	27	108

2014/06/27 12:50

#6 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額(百万円)
建物	松井田特機工場棟工事等	2,966
	東京本部新社屋工事等	299

4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額(百万円)
建物	大森工場移転に伴う除却	1,919
機械及び装置	ロッドエンド生産設備	182
	RAS方式光学薄膜用スパッタ装置	145

2014/06/27 12:50

#7 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を認識した資産グループの概況

用途	事業・場所	減損損失
		種類	金額(百万円)
計	12
事業用資産	HDD用スピンドルモーター事業(タイ アユタヤ)	建物及び構築物	423
		機械装置及び運搬具	992
		工具、器具及び備品	519
		計	1,936
	計	287
	モーター部品内製事業(マレーシア他)	建物及び構築物	18
		機械装置及び運搬具	354
		工具、器具及び備品	129
		計	503
	スピーカー事業(台湾他)	建物及び構築物	0
		機械装置及び運搬具	20
		工具、器具及び備品	11
		計	32

資産のグルーピング方法
当社グループは事業の区分をもとに、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて、資産のグルーピングを行っております。

2014/06/27 12:50

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年
工具、器具及び備品 2年～20年
また、少額の減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、連結会計年度ごとに一括して3年間で均等償却しております。
在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 12:50