建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
4.東京本部には、連結子会社以外の他社に貸与中の建物及び構築物601百万円、機械装置及び運搬具19百万円を含んでおります。
(2)国内子会社

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置 2～15年
工具、器具及び備品 2～20年
また、少額の減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、事業年度ごとに一括して3年間で均等償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、のれんについては、10年間で均等償却しております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法2015/06/26 13:43

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	31百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	21	10

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	57百万円
機械装置及び運搬具	45	37

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

※5.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	15百万円	155百万円
機械装置及び運搬具	108	179

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#6 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	696百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

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#7 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額(百万円)
建物	軽井沢工場新排水処理棟建設工事等	104
	松井田第2工場トイレ改修工事等	90
	外壁塗装及びシール交換工事	48

4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額(百万円)
建物	旧大森工場社宅・寮除却	328
機械及び装置	ロッドエンド生産設備	323
	CNC芯無し研削盤及びCNC施盤等	163
	工機部生産設備	129
	スピンドルモーター生産設備	89

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#8 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を認識した資産グループの概況

用途	事業・場所	減損損失
		種類	金額(百万円)
計	963
インバーター事業(タイ ロッブリ)	建物及び構築物	0
	機械装置及び運搬具	93
	工具、器具及び備品	0
	計	93
計	36
スピーカー事業(浜松工場)	建物及び構築物	1
	ソフトウエア	0
	計	2

資産のグルーピング方法
当社グループは事業の区分をもとに、概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位にて、資産のグルーピングを行っております。

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～15年
工具、器具及び備品 2年～20年
また、少額の減価償却資産(取得価額が10万円以上20万円未満の減価償却資産)については、連結会計年度ごとに一括して3年間で均等償却しております。
在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社については、主として定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 13:43