減価償却費
連結
- 2014年3月31日
- 20億9000万
- 2015年3月31日 +3.97%
- 21億7300万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 一部の連結子会社は、液晶用バックライト製品の製造に用いる一部の機械装置等について、製品ライフサイクルを総合的に勘案し、より実態に即した見直しを行った結果、当連結会計年度より、耐用年数を5年~10年から2年に変更いたしました。2015/06/26 13:43
この変更により、従来と比べて、当連結会計年度の減価償却費が増加し、セグメント利益が「電子機器」で2,013百万円減少しております。
3. 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費に係る調整額のうち主なものは、報告セグメントに帰属しない管理部門に係る設備の減価償却費であります。2015/06/26 13:43
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2015/06/26 13:43
前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 役員賞与引当金繰入額 193 201 減価償却費 1,280 1,131 のれん償却額 31 126 - #4 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
- 一部の連結子会社は、液晶用バックライト製品の製造に用いる一部の機械装置等について、製品ライフサイクルを総合的に勘案し、より実態に即した見直しを行った結果、当連結会計年度より、耐用年数を5年~10年から2年に変更いたしました。2015/06/26 13:43
この変更により、従来と比べて、当連結会計年度の減価償却費が増加し、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ2,013百万円減少しております。 - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 一部の連結子会社は、液晶用バックライト製品の製造に用いる一部の機械装置等について、製品ライフサイクルを総合的に勘案し、より実態に即した見直しを行った結果、当連結会計年度より、耐用年数を5年~10年から2年に変更いたしました。2015/06/26 13:43
この変更により、従来と比べて、当連結会計年度の減価償却費が増加し、セグメント利益が「電子機器」で2,013百万円減少しております。 - #6 業績等の概要
- 当連結会計年度の各活動におけるキャッシュ・フローの状況は、次のとおりであります。2015/06/26 13:43
営業活動では、事業拡大に伴う売上債権、たな卸資産の増加等による支出があったものの、税金等調整前当期純利益、減価償却費の増加等の収入により59,864百万円の収入となり、前連結会計年度に比べ10,691百万円の収入の増加となりました。投資活動では、事業拡大のための積極的な設備投資等を行った結果35,326百万円の支出となり、前連結会計年度に比べ10,369万円の支出の増加となりました。また、財務活動では、長短借入金の返済及び配当金の支払等により19,627百万円の支出となり、前連結会計年度に比べ5,606百万円の支出の減少となりました。 - #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:43
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) (繰延税金資産) 減価償却費損金算入限度超過額 554百万円 467百万円 減損損失 125 147
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/26 13:43
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 未実現固定資産売却益 476 469 減価償却費損金算入限度超過額 2,323 3,269 減損損失 374 147