#1 固定資産の減価償却の方法: なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13～50年
構築物 10～50年
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#2 固定資産除売却損の注記（連結）: 前連結会計年度 (自平成24年4月1日至平成25年3月31日)
主なものは建物及び構築物の除却によるものであります。
当連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
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#3 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額及び減少額の重要なものは次のとおりであります。
建物の増加志度工場新棟設立関係 154百万円
機械及び装置の増加志度工場設備関係 380百万円
土地の減少四条畷サービス工場用地 248百万円
リース資産の増加 PC更新関係 146百万円
2 土地の当期首残高、当期減少額及び当期末残高欄における(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。また、当期減少額の(内書)は、土地の売却によるものであります。
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2014/06/26 10:51
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
……主として定率法(在外連結子会社では定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～15年2014/06/26 10:51