建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 13～50年
構築物 10～50年

2015/06/25 10:54

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
主なものは土地、建物及び構築物の売却によるものであります。
当連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/25 10:54

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額及び減少額の重要なものは次のとおりであります。
建物の増加 志度CSトレーニングセンター設立関係 328百万円
高松工場耐震工事関係 206百万円
中国支店新築工事関係 133百万円
機械及び装置の増加 志度工場設備関係 404百万円
2 土地の当期首残高、当期減少額及び当期末残高欄における(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。
3 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2015/06/25 10:54

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
……主として定率法(在外連結子会社では定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～15年2015/06/25 10:54