リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億1200万
- 2010年3月31日 -76.79%
- 2600万
- 2011年3月31日 -46.15%
- 1400万
- 2012年3月31日 -42.86%
- 800万
- 2013年3月31日 -62.5%
- 300万
- 2016年3月31日 +333.33%
- 1300万
- 2017年3月31日 -23.08%
- 1000万
- 2018年3月31日 -20%
- 800万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 3億3300万
- 2020年3月31日 +108.41%
- 6億9400万
- 2021年3月31日 -22.33%
- 5億3900万
- 2022年3月31日 +18.74%
- 6億4000万
- 2023年3月31日 +214.06%
- 20億1000万
個別
- 2009年3月31日
- 1億1200万
- 2010年3月31日 -76.79%
- 2600万
- 2011年3月31日 -46.15%
- 1400万
- 2012年3月31日 -42.86%
- 800万
- 2013年3月31日 -62.5%
- 300万
- 2021年3月31日 -33.33%
- 200万
- 2022年3月31日 -100%
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/22 16:33
(1) リース資産の内容
有形固定資産 - #2 主要な設備の状況
- 10 土地、建物等の一部を賃借しており、年間賃借料は22百万円です。2023/06/22 16:33
11 米国会計基準適用子会社のリース資産には、土地の使用権が含まれており、その面積は36,278㎡です。 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
主として個別法または総平均法による原価基準
(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。2023/06/22 16:33 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。2023/06/22 16:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 土地 78 〃 - 〃 リース資産 3 〃 - 〃 計 85 〃 5 〃 - #5 固定資産売却益の注記（連結）
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりです。2023/06/22 16:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 3 〃 0 〃 リース資産 7 〃 6 〃 計 63 〃 16 〃 - #6 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。2023/06/22 16:33
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 工具、器具及び備品 6 〃 11 〃 リース資産 0 〃 - 〃 建設仮勘定 0 〃 - 〃 - #7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/22 16:33
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しています。 - #8 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/06/22 16:33
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)…定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。