#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (2)有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が、貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。
3.主要な顧客ごとの情報
2014/06/27 11:03
#2 主な資産及び負債の内容（連結）: ② 固定資産の部
投資有価証券
2014/06/27 11:03
#3 事業用土地の再評価に関する注記: ※2 土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)及び土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律(平成11年3月31日公布法律第24号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、土地再評価差額金を純資産の部に計上しています。
・再評価の方法…土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額により算出
・再評価を行った年月日…平成13年3月31日
2014/06/27 11:03
#4 固定資産の減価償却の方法: 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3)長期前払費用
定額法2014/06/27 11:03
#5 有形固定資産等明細表（連結）: 形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下ですので、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載は省略しています。
2.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地再評価差額金の計上額であり、「当期減少額」欄の( )内は内書きで、土地の一部を売却し、土地再評価差額金を計上したことによるものです。2014/06/27 11:03
#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しています。
(有形固定資産等明細表)
財務諸表等規則様式第十一号(記載上の注意)6.により、財務諸表等規則第121条第1項第2号に定める有形固定資産等明細表において、特別の法律の規定により資産の再評価が行われた場合その他特別の事由により取得原価の修正を行ったことによる再評価差額等については、これまでの増減があった場合に記載する「当期増加額」又は「当期減少額」の欄のほか、期首又は期末の残高について「当期期首残高」及び「当期末残高」の欄に内書(括弧書)する方法に変更しております。
2014/06/27 11:03