建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 4～15年

2017/06/28 10:08

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	88百万円	69百万円
機械装置及び運搬具	138	418

2017/06/28 10:08

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3.固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
建物及び構築物	237百万円	20百万円
機械装置及び運搬具	172	45

2017/06/28 10:08

#4 減損損失に関する注記（連結）

また当社旧福岡支店は、移転に伴い遊休状態となり売却することとなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額いたしました。

用途	場所	種類	金額(百万円)
心臓血管カンパニー生産設備等	米国 ミシガン州他	機械装置及び運搬具建設仮勘定 等	876
遊休資産	日本 福岡県	建物及び構築物、土地	134

※減損損失の内訳(百万円)
・心臓血管カンパニー 生産設備等

2017/06/28 10:08

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 4～15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウエア 5年(社内利用可能期間)
顧客関連資産 20年
技術資産 14年
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/28 10:08