6357 三精テクノロジーズ

6357
2026/06/25
時価
481億円
PER 予
8.55倍
2010年以降
3.68-21.39倍
(2010-2026年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.28-1.31倍
(2010-2026年)
配当 予
3.81%
ROE 予
10.33%
ROA 予
5.45%
資料
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三精テクノロジーズ(6357)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 舞台設備の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年6月30日
6746万
2018年9月30日 +454.87%
3億7433万
2018年12月31日 +295.27%
14億7963万
2019年3月31日 +119.76%
32億5161万
2019年6月30日 -87.91%
3億9321万
2019年9月30日 +92.6%
7億5734万
2019年12月31日 +126.05%
17億1201万
2020年3月31日 +100.95%
34億4035万
2020年6月30日
-1億1408万
2020年9月30日
-1億543万
2020年12月31日
1億9475万
2021年3月31日 +655.27%
14億7095万
2021年6月30日 -91.49%
1億2523万
2021年9月30日 +372.8%
5億9208万
2021年12月31日 +47.69%
8億7445万
2022年3月31日 +139.42%
20億9361万
2022年6月30日
-2億2543万
2022年9月30日
-2611万
2022年12月31日
6億5900万
2023年3月31日 +271.21%
24億4629万
2023年6月30日 -89.65%
2億5307万
2023年9月30日 +136.62%
5億9882万
2023年12月31日 +93.75%
11億6019万
2024年3月31日 +113.06%
24億7186万
2024年9月30日 -46.23%
13億2903万
2025年3月31日 +211.53%
41億4028万
2025年9月30日 -72.49%
11億3898万
2026年3月31日 +246.76%
39億4950万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1) 報告セグメントの決定方法
当社グループの事業は、遊戯機械・舞台設備・昇降機の3事業部門において、設計から保守改修に至るまで一貫した運営・管理体制としており、財務情報に基づく報告セグメントもそれら事業本部ごとに区分しています。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
2026/06/24 16:33
#2 事業の内容
ジェットコースター・急流すべり・タワーなどの製造施工販売を当社及びSansei Technologies Inc.を持株会社とするS&S Worldwide, Inc.、Vekoma Rides B.V.及びその子会社が行っており、テーマパーク等向けコンセプト提案・デザイン提供をLaird Holdings Inc.を持株会社とするFORREC Ltd.とその子会社が行っております。
(ロ)舞台設備
劇場・文化ホールなどの舞台機構・吊物装置、テレビ・イベント・コンサート会場における電飾や機械装置などの舞台設備装置の製造施工販売を当社及び㈱テルミックが行っております。
2026/06/24 16:33
#3 事業等のリスク
(1)事業環境について
当社グループは、舞台設備・遊戯機械・昇降機の3部門をコアに安定的かつ継続的な企業価値の向上を図っておりますが、予期せぬ景気変動や地震、台風などの自然災害、パンデミックの発生などにより、当社グループの設備などが被害を被り、または、受注や生産などの事業活動が停滞した場合などに、業績及び財務状況が影響を受ける可能性があります。また、取引先の信用状況に関し常日頃から情報収集に努めておりますが、事業環境の急激な変化などにより、取引先の信用力低下、債務不履行などが生じた場合には、債権回収リスクが発生する可能性があります。
(2)製品の安全性について
2026/06/24 16:33
#4 会計方針に関する事項(連結)
(6) 重要な収益及び費用の計上基準
当社グループでは遊戯機械事業、舞台設備事業、昇降機事業を主たる事業としております。各事業において約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしており、通常は下記の時点で当社グループの履行義務を充足すると判断し収益を認識しています。一定期間にわたり充足される履行義務については、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。履行義務の充足に係る進捗率の見積り方法は、工事原価総額の見積額に対する発生原価の割合(インプット法)で算出しております。なお、履行義務の充足に係る進捗率の合理的な見積りが出来ない工事については、原価回収基準を適用しております。また、ごく短期の工事については、一定の期間にわたり収益を認識せず、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。部品の販売については引渡時点において履行義務が充足されると判断し、同時点において収益を認識しております。ただし、一部の取引においては、出荷時から顧客による引渡時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
なお、各契約に関する取引の対価は、契約条件に従い、契約の完了後概ね1年以内に受領もしくは履行義務の進捗に応じて段階的に受領しております。そのため重要な金融要素は含まれておりません。
2026/06/24 16:33
#5 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:千円)
前連結会計年度
遊戯機械62,317,395
舞台設備5,662,432
昇降機1,573,987
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(1)契約資産及び契約負債の残高等
2026/06/24 16:33
#6 従業員の状況(連結)
2026年3月31日現在
セグメントの名称従業員数(名)
遊戯機械570(79)
舞台設備541(55)
昇降機238(12)
(注) 1. 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。
2. 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
2026/06/24 16:33
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
遊戯機械事業においては、グローバルなアミューズメントライド企業グループとして、S&S社、Vekoma社、FORREC社との開発面・営業面・オペレーション面での連携を一段と進め、グループ間協働による国際ビジネス競争力の強化を図り、最大市場の米国や成長性の高いアジア、安定感のある欧州を主なターゲットとして受注を拡大していきます。併せて、顧客ニーズに対応すべくグループ全体で製品ラインナップの整備や新製品開発も進めてまいります。
舞台設備事業においては、エンターテインメントを支える企業グループとして、新規案件の継続的な受注に加え、改修需要の着実な取り込みを進めてまいります。仮設の舞台装置では、拡大が見込まれる大型のコンサートやイベント向けの需要にテルミック社で対応することに加え、事業領域の拡張として、新たな分野への開拓や映像制作関連分野への取り組みも推進してまいります。
昇降機事業については、安定収益事業としての位置づけで、新設需要の取り込みに加えて保守・改修事業の拡充を引き続き図ってまいります。また、安全性の一層の向上に取り組みつつ、着実な事業拡大に取り組んでまいります。
2026/06/24 16:33
#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における我が国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に個人消費が底堅く推移したものの、物価上昇の長期化による消費マインドへの影響や、米国の通商政策をめぐる不透明感の高まりが企業収益・設備投資の慎重姿勢につながるなど、先行きの見通しが依然として不透明な状況が続きました。海外においては、米国経済が底堅さを維持した一方、中国経済の回復に遅れが見られるとともに、欧州では景気の停滞感が払拭されず、中東情勢の緊迫化等の地政学リスクの高まりともあいまって世界経済全体として不確実性が増した一年となりました。
このような環境の中、当社グループは、遊戯機械・舞台設備・昇降機の各事業部門で、より一層の効率化を図り競争力を高めるとともに、積極的な営業活動を展開し業績の向上に取り組んで参りました。
この結果、当連結会計年度の売上高は73,070百万円(前期比18.1%増)、営業利益は6,570百万円(前期比37.0%増)、経常利益は6,792百万円(前期比28.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は5,102百万円(前期比70.3%増)と、前期比増収増益となりました。なお、一部の子会社において当初想定された事業計画を下回って推移していることから、のれん及び無形資産を1,026百万円減損計上しております。
2026/06/24 16:33
#9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
遊戯機械※ 20,750,055千円
舞台設備 1,568,451千円
昇降機 520,479千円
2026/06/24 16:33
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
6 収益及び費用の計上基準
当社では遊戯機械事業、舞台設備事業、昇降機事業を主たる事業としております。各事業において約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしており、通常は下記の時点で当社の履行義務を充足すると判断し収益を認識しています。一定期間にわたり充足される履行義務については、履行義務の充足に係る進捗度を見積り、当該進捗度に基づき収益を一定の期間にわたり認識しております。履行義務の充足に係る進捗率の見積り方法は、工事原価総額の見積額に対する発生原価の割合(インプット法)で算出しております。なお、履行義務の充足に係る進捗率の合理的な見積りが出来ない工事については、原価回収基準を適用しております。また、ごく短期の工事については、一定の期間にわたり収益を認識せず、完全に履行義務を充足した時点で収益を認識しております。部品の販売については引渡時点において履行義務が充足されると判断し、同時点において収益を認識しております。ただし、一部の取引においては、出荷時から顧客による引渡時までの期間が通常の期間である場合には、出荷時に収益を認識しております。
なお、各契約に関する取引の対価は、契約条件に従い、契約の完了後概ね1年以内に受領もしくは履行義務の進捗に応じて段階的に受領しております。そのため重要な金融要素は含まれておりません。
2026/06/24 16:33

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