形固定資産定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7年～50年
機械及び装置 2年～12年
(2) 無形固定資産定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/27 13:13

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自平成24年4月1日至平成25年3月31日)	当事業年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)
建物	―	499千円
機械及び装置	1,864千円	1,397千円

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#3 担保に供している資産の注記

有形固定資産の内下記資産は工場財団として短期借入金232,000千円、1年内返済予定の長期借入金857,678千円、長期借入金2,020,324千円及び被保証債務90,534千円の担保に供しております。

建物	473,461千円
機械及び装置	11,154千円
土地	52千円
合計	484,668千円

(当事業年度)
有形固定資産の内下記資産は工場財団として短期借入金224,000千円、1年内返済予定の長期借入金818,136千円、長期借入金1,906,794千円及び被保証債務47,489千円の担保に供しております。

2014/06/27 13:13

#4 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(注) 1 貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2 期中増減額のうち、前事業年度の主な増加は、建物の取得(7,397千円)、減少は減価償却費(49,109千円)であります。
当事業年度の主な増加は、建物の取得(1,780千円)、減少は減価償却費(46,029千円)であります。

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