形固定資産定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7年～50年
構築物 15年
機械及び装置 2年～12年
(2) 無形固定資産定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/28 14:08

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度(自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物	3,678千円	―
機械及び装置	434千円	0千円

2016/06/28 14:08

#3 担保に供している資産の注記

有形固定資産のうち下記資産は工場財団として短期借入金232,000千円、1年内返済予定の長期借入金847,969千円、長期借入金1,821,983千円及び被保証債務45,726千円の担保に供しております。

建物	436,599千円
機械及び装置	7,074千円
土地	52千円
合計	443,726千円

(当事業年度)
有形固定資産のうち下記資産は工場財団として短期借入金32,000千円、1年内返済予定の長期借入金916,416千円、長期借入金1,894,236千円及び被保証債務73,387千円の担保に供しております。

2016/06/28 14:08

#4 賃貸等不動産関係、財務諸表（連結）

(注) 1 貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
2 期中増減額のうち、前事業年度の主な増加は、建物の取得(38,364千円)、減少は減価償却費(44,254千円)であります。
当事業年度の主な増加は、建物の取得(48,490千円)、減少は減価償却費(49,940千円)であります。

2016/06/28 14:08