有価証券報告書-第124期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7年～50年
構築物 15年
機械及び装置 2年～12年
(2) 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。