有価証券報告書-第125期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産 定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～50年
構築物 10年～45年
機械及び装置 6年～12年
(2) 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。