固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産定率法
ただし、建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7年～50年
構築物 15年
機械及び装置 2年～12年
(2) 無形固定資産定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/06/28 14:08

#3 固定資産売却益の注記

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
機械及び装置	149千円	―
工具、器具及び備品	―	3,374千円

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#4 固定資産除却損の注記

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)	当事業年度 (自平成27年4月1日至平成28年3月31日)
建物	3,678千円	―
機械及び装置	434千円	0千円
工具、器具及び備品	―	0千円
合計	4,113千円	0千円

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#5 担保に供している資産の注記

※ (前事業年度)
有形固定資産のうち下記資産は工場財団として短期借入金232,000千円、1年内返済予定の長期借入金847,969千円、長期借入金1,821,983千円及び被保証債務45,726千円の担保に供しております。

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

形固定資産の金額は、資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2016/06/28 14:08