	前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)	当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
賞与引当金繰入額	402	358
役員賞与引当金繰入額	78	59
役員株式給付引当金繰入額	42	7

2021/06/30 10:50

#2 会計方針に関する事項（連結）

たな卸資産
(a)商品及び製品
総平均法による原価法
ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)仕掛品
総平均法による原価法
ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)原材料
総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(d)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～60年
機械及び装置 2年～20年
②無形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。2021/06/30 10:50

#3 引当金明細表（連結）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	769	716	769	716
役員賞与引当金	78	59	78	59
役員株式給付引当金	76	8	16	69

2021/06/30 10:50

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品
総平均法による原価法ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)仕掛品
総平均法による原価法ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)2021/06/30 10:50