役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億2100万
- 2009年3月31日 -21.49%
- 9500万
- 2010年3月31日 +12.63%
- 1億700万
- 2011年3月31日 +6.54%
- 1億1400万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1億1400万
- 2013年3月31日 +4.39%
- 1億1900万
- 2014年3月31日 +5.04%
- 1億2500万
- 2015年3月31日 ±0%
- 1億2500万
- 2016年3月31日 -21.6%
- 9800万
- 2017年3月31日 -5.1%
- 9300万
- 2018年3月31日 +10.75%
- 1億300万
- 2019年3月31日 +6.8%
- 1億1000万
- 2020年3月31日 -0.91%
- 1億900万
- 2021年3月31日 -19.27%
- 8800万
- 2022年3月31日 +44.32%
- 1億2700万
- 2023年3月31日 -30.71%
- 8800万
- 2024年3月31日 +28.41%
- 1億1300万
個別
- 2008年3月31日
- 1億
- 2009年3月31日 -32%
- 6800万
- 2010年3月31日 +29.41%
- 8800万
- 2011年3月31日 +10.23%
- 9700万
- 2012年3月31日 -7.22%
- 9000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 9000万
- 2014年3月31日 +13.33%
- 1億200万
- 2015年3月31日 ±0%
- 1億200万
- 2016年3月31日 -24.51%
- 7700万
- 2017年3月31日 -3.9%
- 7400万
- 2018年3月31日 +10.81%
- 8200万
- 2019年3月31日 +9.76%
- 9000万
- 2020年3月31日 -13.33%
- 7800万
- 2021年3月31日 -24.36%
- 5900万
- 2022年3月31日 +54.24%
- 9100万
- 2023年3月31日 -29.67%
- 6400万
- 2024年3月31日 +48.44%
- 9500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/28 10:15
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 393 459 役員賞与引当金繰入額 64 100 役員株式給付引当金繰入額 42 44 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
(a)商品及び製品
総平均法による原価法
ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)仕掛品
総平均法による原価法
ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)原材料
総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(d)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~60年
機械及び装置 2年~15年
②無形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。2024/06/28 10:15 - #3 引当金明細表(連結)
- 2024/06/28 10:15
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 792 915 792 915 役員賞与引当金 64 95 64 95 役員株式給付引当金 113 44 - 157 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品
総平均法による原価法 ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)仕掛品
総平均法による原価法 ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)2024/06/28 10:15