6282 オイレス工業

6282
2026/08/25
時価
969億円
PER 予
16.76倍
2010年以降
9.15-47.39倍
(2010-2026年)
PBR
1.06倍
2010年以降
0.57-1.44倍
(2010-2026年)
配当 予
3.26%
ROE 予
6.32%
ROA 予
5.18%
資料
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オイレス工業(6282)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
1億2100万
2009年3月31日 -21.49%
9500万
2010年3月31日 +12.63%
1億700万
2011年3月31日 +6.54%
1億1400万
2012年3月31日 ±0%
1億1400万
2013年3月31日 +4.39%
1億1900万
2014年3月31日 +5.04%
1億2500万
2015年3月31日 ±0%
1億2500万
2016年3月31日 -21.6%
9800万
2017年3月31日 -5.1%
9300万
2018年3月31日 +10.75%
1億300万
2019年3月31日 +6.8%
1億1000万
2020年3月31日 -0.91%
1億900万
2021年3月31日 -19.27%
8800万
2022年3月31日 +44.32%
1億2700万
2023年3月31日 -30.71%
8800万
2024年3月31日 +28.41%
1億1300万
2025年3月31日 -4.42%
1億800万
2026年3月31日 -21.3%
8500万

個別

2008年3月31日
1億
2009年3月31日 -32%
6800万
2010年3月31日 +29.41%
8800万
2011年3月31日 +10.23%
9700万
2012年3月31日 -7.22%
9000万
2013年3月31日 ±0%
9000万
2014年3月31日 +13.33%
1億200万
2015年3月31日 ±0%
1億200万
2016年3月31日 -24.51%
7700万
2017年3月31日 -3.9%
7400万
2018年3月31日 +10.81%
8200万
2019年3月31日 +9.76%
9000万
2020年3月31日 -13.33%
7800万
2021年3月31日 -24.36%
5900万
2022年3月31日 +54.24%
9100万
2023年3月31日 -29.67%
6400万
2024年3月31日 +48.44%
9500万
2025年3月31日 -8.42%
8700万
2026年3月31日 -22.99%
6700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費
販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額493536
役員賞与引当金繰入額8780
役員株式給付引当金繰入額5149
2026/06/26 13:06
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
(a)商品及び製品
総平均法による原価法
ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(b)仕掛品
総平均法による原価法
ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(c)原材料
総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(d)貯蔵品
最終仕入原価法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~60年
機械及び装置 2年~15年
②無形固定資産(リース資産・使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。2026/06/26 13:06
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金9671,0369671,036
役員賞与引当金878010067
役員株式給付引当金2094922236
2026/06/26 13:06
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品
総平均法による原価法 ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)仕掛品
総平均法による原価法 ただし、個別注文生産品は個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/26 13:06

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