売上高に関しましては、大口案件等の受注残が多かった熱交換器事業及びバルブ事業の増収により、その他事業の減収分を補うことができたことから、前年度から4.1%増加の25,393百万円となりました。
利益に関しましては、円安による競争力改善や生産性向上の取り組み等による原価低減を進めたものの、熾烈な価格競争や営業戦略上受注した低採算の海外大口案件の売上、子会社事業の低迷等もあり、営業利益は前年度から11.7%減少の1,184百万円、経常利益は前年度から16.3%減少の1,532百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、中国子会社におけるのれん償却額の一括計上や減損損失等を計上しましたが、それを大幅に上回る有価証券売却益を計上したことにより、前年度から104.6%増加の2,688百万円となりました。
セグメント別の概況は次のとおりです。なお、セグメント業績は、内部取引消去前の金額であります。

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#4 減損損失に関する注記（連結）

※6 減損損失
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

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#5 減損損失累計額の表示に関する注記（連結）

価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。

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#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
有価証券評価損	265,779	252,307
固定資産減損損失	-	150,125
外国税額控除	-	411,870

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

③利益
当連結会計年度における営業利益は、前年度から11.7%減少の1,184百万円となりました。これは円安による競争力改善や生産性向上の取り組み等による原価低減を進めたものの、熾烈な価格競争や営業戦略上受注した低採算の海外大口案件の売上、子会社事業の低迷等があったことから利益率が低下したことによります。経常利益は前年度から16.3%減少の1,532百万円となり、営業利益と同様減少となりました。親会社株主に帰属する当期純利益については、中国子会社におけるのれん償却額の一括計上や減損損失等を計上しましたが、それを大幅に上回る有価証券売却益を計上したことにより、前年度から104,6%増加の2,688百万円となりました。
(4)経営成績に重要な影響を与える要因について

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