- 7255
- 2026/09/04
- 時価
- 20億円
- PER 予
- 39.03倍
- 2010年以降
- 赤字-103.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.33倍
- 2010年以降
- 0.3-0.56倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.37%
- ROE 予
- 0.85%
- ROA 予
- 0.58%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 32億9999万
- 2014年3月31日 +6.38%
- 35億1068万
個別
- 2013年3月31日
- 32億6260万
- 2014年3月31日 +0.42%
- 32億7619万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 千円、その他の調整額△387,257千円であります。2014/06/20 10:59
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産
3,966千円であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額は、当社における現金預金、有価証券及び管理部門に係る資産等2,841,347
千円、その他の調整額△589,928千円であります。
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産
17,843千円であります。2014/06/20 10:59 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)
a 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法によっております。
c 平成19年4月1日以後に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置その他 2~15年
無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/06/20 10:59 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2014/06/20 10:59前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 463千円 -千円 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/06/20 10:59前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 1,512千円 2,842千円 - #6 固定資産廃棄損の注記
- 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。
※2014/06/20 10:59前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 256千円 -千円 機械装置及び運搬具 9,004 3,036 その他 - 1,771 計 9,260 計 4,808 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2)有形固定資産2014/06/20 10:59
- #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2014/06/20 10:59
前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 6,399,887千円 6,525,405千円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/06/20 10:59
- #10 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/20 10:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成25年3月31日) 当事業年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △121,449 △121,449 特別償却準備金 - △14,210
- #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2014/06/20 10:59
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △121,449 △121,449 その他有価証券評価差額金 △101,042 △104,972
- #12 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べ142百万円減少し、3,448百万円となりました。これは、主に有価証券の減少等によるものであります。2014/06/20 10:59
(固定資産)
当連結会計年度末における固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ210百万円増加し、3,510百万円となりました。これは、主に機械装置及び運搬具の増加等によるものであります。 - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2014/06/20 10:59
当社では以下の方法によっております。