PILLAR（6490）の繰延税金資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 5億9800万
- 2010年3月31日 -43.14%
- 3億4000万
- 2011年3月31日 -45.29%
- 1億8600万
- 2012年3月31日 -3.76%
- 1億7900万
- 2013年3月31日 -18.44%
- 1億4600万
- 2014年3月31日 -88.36%
- 1700万
- 2015年3月31日 -11.76%
- 1500万
- 2016年3月31日 +13.33%
- 1700万
- 2017年3月31日 ±0%
- 1700万
- 2018年3月31日 +17.65%
- 2000万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 2億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2900万
- 2009年3月31日 +163.32%
- 6億300万
- 2010年3月31日 -40.13%
- 3億6100万
- 2011年3月31日 -39.61%
- 2億1800万
- 2012年3月31日 +6.42%
- 2億3200万
- 2013年3月31日 -6.47%
- 2億1700万
- 2014年3月31日 -77.42%
- 4900万
- 2018年3月31日 +257.14%
- 1億7500万
- 2019年3月31日 +65.14%
- 2億8900万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2025/06/19 11:13
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 未払事業税 103百万円 68百万円 繰延税金負債合計 △2,212 △1,456 繰延税金資産(負債)の純額 △910 △143 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (税効果会計関係)2025/06/19 11:13
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 未払事業税 123百万円 98百万円 繰延税金負債合計 △2,611 △1,950 繰延税金資産(負債)の純額 △942 62
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
