PILLAR(6490)の売上高の推移 - 第三四半期
連結
- 2009年12月31日
- 111億2300万
- 2010年12月31日 +44.77%
- 161億300万
- 2011年12月31日 -0.3%
- 160億5500万
- 2012年12月31日 -11.89%
- 141億4600万
- 2013年12月31日 +7.08%
- 151億4700万
- 2014年12月31日 +3.02%
- 156億500万
- 2015年12月31日 +6.15%
- 165億6400万
- 2016年12月31日 +16.32%
- 192億6800万
- 2017年12月31日 +8.46%
- 208億9900万
- 2018年12月31日 +12.95%
- 236億500万
- 2019年12月31日 -8.69%
- 215億5300万
- 2020年12月31日 -2.03%
- 211億1600万
- 2021年12月31日 +40.54%
- 296億7600万
- 2022年12月31日 +19.53%
- 354億7300万
- 2023年12月31日 +20.6%
- 427億8100万
- 2024年12月31日 -1.47%
- 421億5100万
- 2025年12月31日 +1.75%
- 428億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自2022年4月1日 至2022年12月31日)2024/02/14 10:19
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 世界経済においても、総じて緩やかな回復基調にありましたが、世界的な金融引き締めの継続、中国経済の減速、ウクライナ情勢の長期化等、地政学リスクは深刻化しており、依然として不透明な状況が継続しております。2024/02/14 10:19
このような環境の中、電子機器関連事業においては、半導体・液晶製造装置関連業界向けピラフロン製品及び免震装置関連製品の販売が堅調に推移したことに加え、原材料価格の高騰に対して適正価格での販売に努めた結果、売上高は前年同期比で増加となりました。産業機器関連事業では、エネルギー及び石油プラント市場に関連する補修品の販売が堅調であったことに加え、株式会社タンケンシールセーコウが当社グループ入りした影響もあり、売上高は前年同期比で大きく増加となりました。
また、福知山第2工場及び三田工場 イノベーションセンター竣工に伴い、除却損失等が発生したため、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で微減となりました。