PILLAR（6490）の売上高の推移 - 全期間

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における半期情報等

	中間連結会計期間	当連結会計年度
売上高(百万円)	28,534	57,988
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)	5,711	11,977

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#2 コーポレート・ガバナンスの概要（連結）

重要KPI項目は次の通りです。

	One2025
連結売上高	575億円
連結営業利益	103億円

具体的な取組みとして、まず「コア事業の進化」においては、ますますの活況が期待される半導体市場にむけ、福知山第2工場を円滑に立上げることで市場の需要に対応いたします。また2023年4月より当社グループに参入したタンケンシールセーコウとのシナジー効果を早期に発現させる等、コア事業領域における新たなチャレンジを加速いたします。技術競争力向上に努め、流体制御関連機器市場における総合シールメーカーの強みを活かし、顧客ニーズの「専門化」「多様化」に対応した新たな製品開発やサービス展開を進めてまいります。また当社では継続的な企業の発展を生み出すのは人の力であると考えています。全体最適の発想で改革をリードする人財を育む事が重要であり、組織的なコア技術・技能伝承体制の構築や産学連携でのデータサイエンティスト育成等、事業環境の変化に柔軟に対応し、持続的成長のエンジンとなる人財育成に努めてまいります。
つぎに「グローバル競争力の強化」においては、Pillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.におけるふっ素樹脂製品の生産量拡大を始め、北京駐在所の設立など成長著しい中国における半導体市場の需要を取り込むほか、東南アジアを中心としたメカニカルシール補修のレスポンスを向上させるなど、エリア特性に応じたきめ細やかな対応とグローバルサプライチェーンの強化を図ることで、グローバルシェアの拡大を目指します。更に今後の市場の成長と新たな需要を見込むアフリカや中南米での市場規模調査と顧客開拓を着実に進めてまいります。併せて「海外ネットワークの構築」「グローバル人財の育成」にも取り組み、変化の激しいグローバル社会に即した組織体制を構築してまいります。

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#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

なお、「電子機器関連事業」は主にピラフロン製品等樹脂関連製品を生産・販売しており、「産業機器関連事業」はシール関連製品等を生産・販売しております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。

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#4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
㈱ピラー九州他
当連結会計年度において、日本ピラー九州㈱は㈱ピラー九州に社名変更しております。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しております。2025/06/19 11:13

#5 主要な顧客ごとの情報

顧客の名称又は氏名	売上高	関連するセグメント名
㈱SCREENセミコンダクターソリューションズ	9,654	電子機器関連事業

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#6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場価格に基づいております。2025/06/19 11:13

#7 売上高、地域ごとの情報（連結）

(注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

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#8 役員報酬（連結）

・固定報酬につきましては、役位に応じ金銭報酬の50%から60%の範囲とし、上位役位ほど固定報酬部分割合が低くなる設定としております。
・業績連動報酬に使用する指標は事業規模指標である連結売上高、持続的な企業価値向上指標として連結営業利益額、経営効率を示す連結営業利益率、資本効率の指標であるROE及びESG指標に加え、本年度より株価水準をKPIとして加え、各役位に応じウエイト付けし、連結売上高、連結営業利益額は前年との比較で評価しております。また、連結営業利益率、ROEは基準値を設定し、上下限値を設定し評価しております。ESG指標は、外部評価や自社でのESG項目の取組状況を総合的に判断し4段階で評価、株価については自社株価と日経平均株価との相対比較により評価しております。
2024年3月期の実績は、連結売上高は前年比120.3%、同じく連結営業利益は102.6%となりました。連結営業利益率は135.6%、ROEは200.0%の評価となりました。

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#9 研究開発活動

また、既存製品分野に係る改良及び研究開発については技術本部が担当しており、当連結会計年度における技術開発費は494百万円でありました。
研究開発費と技術開発費の合計は1,777百万円であり、これは売上高の3.1%でありました。
なお、技術本部の各分野別の状況は次のとおりであります。

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#10 社外取締役（及び社外監査役）（連結）

(2)当社の大株主(10%以上の議決権を直接、間接的に保有している)又はその取締役等、もしくは当社グループが大株主となっている取締役等でないこと
(3)当社グループの主要な取引先企業(当社グループとの取引において、支払額、受領額が、当社グループ又は取引先グループの実質連結売上高の2%以上を占めている企業)の取締役等でないこと
(4)当社グループから当該年度において1,000万円以上の寄付を受けた者でないこと

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#11 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

・財務数値目標

			(単位:億円)
KPI	One20251年目実績	One20252年目実績	One2025最終年度計画
連結売上高	586	579	575
連結営業利益	142	113	103

・非財務目標

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#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

このような環境の中、当社グループは2023年を初年度とする3ヵ年中期経営計画「One2025」を策定し、「企業価値の更なる向上」に向けた変革に取り組み、目標達成に向け各種施策を推進しております。しかしながら、当連結会計年度は当社の主力である電子機器関連事業において生成AIなど一部の半導体需要の拡大はあったものの市場全体の回復に至りませんでした。
この結果、当連結会計年度の売上高は579億88百万円(前期比1.1%減)となり、利益面では、営業利益は113億35百万円(前期比20.2%減)、経常利益は114億74百万円(前期比24.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、82億99百万円(前期比23.0%減)となりました。
セグメントの業績は次のとおりであります。

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#13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模会社であり、合計の総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないため連結の範囲から除外しております。
2.持分法の適用に関する事項

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#14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※2 関係会社との取引高

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
営業取引による取引高売上高仕入高営業取引以外の取引による取引高	10,372百万円5,4621,399	11,756百万円5,483330

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#15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）

※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。

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