PILLAR（6490）の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5億7300万
2009年3月31日 -17.45%: 4億7300万
2010年3月31日 -8.46%: 4億3300万
2011年3月31日 +32.56%: 5億7400万
2012年3月31日 -2.26%: 5億6100万
2013年3月31日 -13.73%: 4億8400万
2014年3月31日 +11.16%: 5億3800万
2015年3月31日 +7.43%: 5億7800万
2016年3月31日 +12.28%: 6億4900万
2017年3月31日 +12.17%: 7億2800万
2018年3月31日 +9.62%: 7億9800万
2019年3月31日 -3.38%: 7億7100万
2020年3月31日 -11.41%: 6億8300万
2021年3月31日 +5.71%: 7億2200万
2022年3月31日 +18.56%: 8億5600万
2023年3月31日 +11.92%: 9億5800万
2024年3月31日 +29.65%: 12億4200万
2025年3月31日 +5.64%: 13億1200万
2026年3月31日 +5.11%: 13億7900万

個別

2008年3月31日: 5億1600万
2009年3月31日 -17.44%: 4億2600万
2010年3月31日 -10.09%: 3億8300万
2011年3月31日 +32.11%: 5億600万
2012年3月31日 -2.57%: 4億9300万
2013年3月31日 -14.4%: 4億2200万
2014年3月31日 +12.09%: 4億7300万
2015年3月31日 +7.82%: 5億1000万
2016年3月31日 +10.78%: 5億6500万
2017年3月31日 +12.92%: 6億3800万
2018年3月31日 +9.25%: 6億9700万
2019年3月31日 -3.87%: 6億7000万
2020年3月31日 -10.75%: 5億9800万
2021年3月31日 +5.35%: 6億3000万
2022年3月31日 +21.27%: 7億6400万
2023年3月31日 +7.98%: 8億2500万
2024年3月31日 +4%: 8億5800万
2025年3月31日 +4.78%: 8億9900万
2026年3月31日 +8.68%: 9億7700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
従業員給料・賞与	2,955百万円	3,302百万円
賞与引当金繰入額	485	541
退職給付費用	133	81

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#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法2026/06/18 9:58

#3 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	18	-	-	18
賞与引当金	899	977	899	977

2026/06/18 9:58

#4 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
未払事業税	68百万円	109百万円
賞与引当金	275	307
退職給付引当金	490	499

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2025年3月31日)	当連結会計年度(2026年3月31日)
未払事業税	98百万円	131百万円
賞与引当金	395	424
退職給付に係る負債	756	555

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理しており、売却原価は移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品・製品・仕掛品
総平均法
原材料
(主要原材料)
月次平均法
(仕入部品)
総平均法
貯蔵品
最終仕入原価法
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2026/06/18 9:58