有価証券報告書-第93期(令和3年4月1日-令和4年3月31日)
(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品期首棚卸高」418百万円、「当期製品製造原価」17,369百万円、「棚卸資産評価損」59百万円、「製品期末棚卸高」410百万円は、「売上原価」17,436百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、注記事項(損益計算書関係)注2のとおりであります。
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「租税公課」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた11百万円は、「租税公課」6百万円、「その他」4百万円として組み替えております。
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、独立掲記しておりました「製品期首棚卸高」418百万円、「当期製品製造原価」17,369百万円、「棚卸資産評価損」59百万円、「製品期末棚卸高」410百万円は、「売上原価」17,436百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の主要な費目及び金額は、注記事項(損益計算書関係)注2のとおりであります。
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「租税公課」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた11百万円は、「租税公課」6百万円、「その他」4百万円として組み替えております。