グローリー（6457）の売上高 - 金融市場の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 446億7900万
- 2013年6月30日 -82.41%
- 78億5800万
- 2013年9月30日 +183.52%
- 222億7900万
- 2013年12月31日 +39.79%
- 311億4300万
- 2014年3月31日 +46.59%
- 456億5400万
- 2014年6月30日 -83.09%
- 77億1900万
- 2014年9月30日 +167.78%
- 206億7000万
- 2014年12月31日 +42.24%
- 294億
- 2015年3月31日 +63.66%
- 481億1600万
- 2015年6月30日 -82.19%
- 85億6900万
- 2015年9月30日 +173.5%
- 234億3600万
- 2015年12月31日 +48.32%
- 347億6000万
- 2016年3月31日 +47.69%
- 513億3800万
- 2016年6月30日 -77.84%
- 113億7600万
- 2016年9月30日 +140.53%
- 273億6300万
- 2016年12月31日 +40.55%
- 384億5800万
- 2017年3月31日 +38.6%
- 533億100万
- 2017年6月30日 -81.21%
- 100億1500万
- 2017年9月30日 +147.77%
- 248億1400万
- 2017年12月31日 +50.4%
- 373億2000万
- 2018年3月31日 +44.61%
- 539億7000万
- 2018年6月30日 -77.97%
- 118億8700万
- 2018年9月30日 +139.43%
- 284億6100万
- 2018年12月31日 +43.17%
- 407億4900万
- 2019年3月31日 +38.99%
- 566億3600万
- 2019年6月30日 -84.79%
- 86億1700万
- 2019年9月30日 +159.2%
- 223億3500万
- 2019年12月31日 +37.25%
- 306億5400万
- 2020年3月31日 +37.87%
- 422億6200万
- 2020年6月30日 -81.48%
- 78億2900万
- 2020年9月30日 +145.34%
- 192億800万
- 2020年12月31日 +71.32%
- 329億700万
- 2021年3月31日 +51.57%
- 498億7700万
- 2021年6月30日 -83.46%
- 82億5200万
- 2021年9月30日 +116.34%
- 178億5200万
- 2021年12月31日 +44.72%
- 258億3600万
- 2022年3月31日 +39.65%
- 360億7900万
- 2022年6月30日 -82.09%
- 64億6300万
- 2022年9月30日 +137.69%
- 153億6200万
- 2022年12月31日 +54.51%
- 237億3600万
- 2023年3月31日 +52.71%
- 362億4800万
- 2023年6月30日 -73.83%
- 94億8700万
- 2023年9月30日 +216.81%
- 300億5600万
- 2023年12月31日 +85.05%
- 556億2000万
- 2024年3月31日 +41%
- 784億2200万
- 2024年9月30日 -65.61%
- 269億7100万
- 2025年3月31日 +101.82%
- 544億3200万
- 2025年9月30日 -71.59%
- 154億6300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2026/06/25 10:22
(注) 1.当連結会計年度における半期情報については、日本基準により作成しております。中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 153,891 340,111 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 6,604 19,688
2.当連結会計年度については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。 - #2 従業員の状況（連結）
- 2026年3月31日現在2026/06/25 10:22
(注) 従業員数は就業人員数(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー等を含み、人材会社からの派遣社員を除く)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) 金融市場 1,386 (255) 流通・交通市場 1,979 (440)
② 提出会社の状況 - #3 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 当社グループは、製品・サービスについて、各市場毎に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/25 10:22
したがって、当社グループのセグメントは、市場別に構成されており、「金融市場」、「流通・交通市場」、「遊技市場」、「海外市場」の4つを報告セグメントとしております。
各セグメントの概要は、以下のとおりであります。 - #4 注記事項－売上収益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (1) 収益の分解2026/06/25 10:22
当社グループは、「注記5.セグメント情報」に記載のとおり、「金融市場」、「流通・交通市場」、「遊技市場」、「海外市場」の4つを報告セグメントとしております。また、収益を、地域別及び収益認識の時期により以下のとおり分解しております。地域別の収益は顧客の所在地を基礎としております。これらの分解した収益と各報告セグメントの売上収益との関係は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #5 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ステップ5:履行義務の充足時に(又は充足するにつれて)収益を認識する。2026/06/25 10:22
当社グループの事業は、「金融市場」、「流通・交通市場」、「遊技市場」、「海外市場」及び「その他」の区分により構成されており、各市場において製品の製造、販売及びメンテナンス等の保守サービスの提供を行っております。
これらの市場の製品は、通常、製品が設置され顧客に引渡された時点で、当該製品に対する支配が顧客に移転し、当社の履行義務が充足されるため、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。保守サービス収入は、契約のうち、主に、履行義務が時の経過につれて充足されるものについては、顧客との契約において約束された対価の金額を契約期間にわたり均等に収益認識しております。 - #6 研究開発活動
- 当連結会計年度におけるセグメントごとの研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。2026/06/25 10:22
(1) 金融市場
金融機関における業務効率化ニーズに応えるため、従来のオープン出納システムの現金管理機能に加え、窓口で対応していた入出金業務をセルフ化する「セルフ出納システム」を開発いたしました。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- リテール市場においては、店舗DXと売上拡大に貢献するソリューションの拡充や、Flooidグループが提供する小売業向けクラウドソリューションであるユニファイド・コマース・プラットフォームを活用した顧客層の拡大に注力いたします。2026/06/25 10:22
金融市場においては、次世代店舗の実現に向け、店舗運営の効率化に貢献する遠隔接客サービスをはじめとする新たなソリューションの提供を推進いたします。
飲食市場においては、人手不足と人件費高騰を背景とするDXの動きを追い風に、セルフサービスキオスクやモバイルオーダーサービスなど、次世代型飲食店舗創出プラットフォームの提供によるソリューション事業を展開してまいります。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 要約連結損益計算書2026/06/25 10:22
要約連結包括利益計算書(単位:百万円) 前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 369,017 340,111 売上原価 202,665 182,825
- #9 設備投資等の概要
- セグメントごとの設備投資実施額(使用権資産、無形資産、長期前払費用への投資を含む)は次のとおりであります。2026/06/25 10:22
当連結会計年度の主な設備投資は、新製品生産用の金型・治工具類及びサーバー・システム更改に係るソフトウェアであります。セグメントの名称 設備投資実施額 金融市場 2,424 百万円 流通・交通市場 3,453 百万円
所要資金については、いずれの投資も主に自己資金により充当いたしました。 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※5 関係会社との取引高2026/06/25 10:22
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 売上高 60,317 百万円 66,621 百万円 仕入高 55,459 百万円 55,620 百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
