- 6457
- 2026/09/29
- 時価
- 2390億円
- PER 予
- 11.56倍
- 2010年以降
- 赤字-32.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.49-1.48倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.54%
- ROE 予
- 9.2%
- ROA 予
- 4.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
グローリー(6457)の研究開発費 - 遊技市場の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 10億1700万
- 2020年3月31日 +7.77%
- 10億9600万
- 2021年3月31日 +6.3%
- 11億6500万
- 2022年3月31日 -0.69%
- 11億5700万
- 2023年3月31日 -18.15%
- 9億4700万
- 2024年3月31日 +21.54%
- 11億5100万
- 2025年3月31日 -15.99%
- 9億6700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:22
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 販売諸費 3,036 百万円 2,576 百万円 研究開発費 12,056 百万円 12,145 百万円 給与手当 8,149 百万円 8,325 百万円 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- (会計方針の変更)2026/06/25 10:22
(研究開発費の計上区分の変更)
当社は当事業年度より従来、売上原価に計上していた研究開発費を、販売費及び一般管理費に計上する方法に変更しております。 - #3 従業員の状況(連結)
- 2026年3月31日現在2026/06/25 10:22
(注) 従業員数は就業人員数(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー等を含み、人材会社からの派遣社員を除く)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。セグメントの名称 従業員数(人) 流通・交通市場 1,979 (440) 遊技市場 503 (93) 海外市場 7,123 (324)
② 提出会社の状況 - #4 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (3) 研究開発費2026/06/25 10:22
前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識した研究開発費は、それぞれ17,946百万円及び18,827百万円であります。 - #5 注記事項-セグメント情報、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 当社グループは、製品・サービスについて、各市場毎に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。2026/06/25 10:22
したがって、当社グループのセグメントは、市場別に構成されており、「金融市場」、「流通・交通市場」、「遊技市場」、「海外市場」の4つを報告セグメントとしております。
各セグメントの概要は、以下のとおりであります。 - #6 注記事項-売上収益、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 収益の分解2026/06/25 10:22
当社グループは、「注記5.セグメント情報」に記載のとおり、「金融市場」、「流通・交通市場」、「遊技市場」、「海外市場」の4つを報告セグメントとしております。また、収益を、地域別及び収益認識の時期により以下のとおり分解しております。地域別の収益は顧客の所在地を基礎としております。これらの分解した収益と各報告セグメントの売上収益との関係は以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #7 注記事項-販売費及び一般管理費、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 販売費及び一般管理費の内訳は以下のとおりであります。2026/06/25 10:22
(単位:百万円) 減価償却費及び償却費 13,999 14,505 研究開発費 17,344 18,392 手数料 8,512 8,385 - #8 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ステップ5:履行義務の充足時に(又は充足するにつれて)収益を認識する。2026/06/25 10:22
当社グループの事業は、「金融市場」、「流通・交通市場」、「遊技市場」、「海外市場」及び「その他」の区分により構成されており、各市場において製品の製造、販売及びメンテナンス等の保守サービスの提供を行っております。
これらの市場の製品は、通常、製品が設置され顧客に引渡された時点で、当該製品に対する支配が顧客に移転し、当社の履行義務が充足されるため、当該製品の引渡時点で収益を認識しております。保守サービス収入は、契約のうち、主に、履行義務が時の経過につれて充足されるものについては、顧客との契約において約束された対価の金額を契約期間にわたり均等に収益認識しております。 - #9 研究開発活動
- 当社グループは、紙幣・硬貨の計数、搬送、集積等で培われた媒体処理技術(メカトロ技術)、さらには認識・識別技術を当社のコア技術と捉え、それら技術を徹底的に追求していくことを研究開発の基本方針としております。また、認識・識別技術等のコア技術をベースに、顔認証技術等のバイオメトリクス関連の研究にも積極的に取り組んでおります。2026/06/25 10:22
現在、当社を中心に研究開発スタッフ1,533名(グループ従業員の約14%)を擁し、基礎研究分野から製品の開発、設計までを手がけており、当連結会計年度の研究開発費の総額は、19,611百万円(資産計上分含む)であります。
当連結会計年度におけるセグメントごとの研究成果及び研究開発費は次のとおりであります。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (会計方針の変更)2026/06/25 10:22
(研究開発費の計上区分の変更)
当社は、当連結会計年度より、従来、売上原価に計上していた研究開発費を、販売費及び一般管理費に計上する方法に変更しております。 - #11 設備投資等の概要
- セグメントごとの設備投資実施額(使用権資産、無形資産、長期前払費用への投資を含む)は次のとおりであります。2026/06/25 10:22
当連結会計年度の主な設備投資は、新製品生産用の金型・治工具類及びサーバー・システム更改に係るソフトウェアであります。セグメントの名称 設備投資実施額 流通・交通市場 3,453 百万円 遊技市場 1,094 百万円 海外市場 5,929 百万円
所要資金については、いずれの投資も主に自己資金により充当いたしました。