グローリー(6457)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2024年3月31日
- 126億1400万
- 2025年3月31日 -30.2%
- 88億500万
- 2026年3月31日 -2.04%
- 86億2500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 当該会計方針の変更は遡及適用され、前事業年度については遡及適用後の財務諸表となっております。2026/06/25 10:22
この結果、遡及適用を行う前と比べて、前事業年度の貸借対照表は、商品及び製品が2,876百万円、仕掛品が876百万円それぞれ減少しております。また、前事業年度の損益計算書は、売上原価が12,752百万円減少し、販売費及び一般管理費が11,294百万円増加し、営業利益、経常利益、税引前当期純利益はそれぞれ1,457百万円増加しております。また、前事業年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、利益剰余金の前事業年度の期首残高は3,616百万円減少しております。
なお、1株当たり情報に対する影響額としては、「提出会社の経営指標等」に記載のとおりであります。 - #2 注記事項-初度適用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ・日本基準において区分掲記していた「受取手形、売掛金及び契約資産」を、「受取手形」及び「売掛金」は「営業債権及びその他の債権」として、「契約資産」は「その他の流動資産」として表示しております。2026/06/25 10:22
・日本基準において区分掲記していた「商品及び製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」を「棚卸資産」として一括表示しております。
・日本基準において「投資有価証券」に含めていた「持分法で会計処理されている投資」について、区分掲記しております。 - #3 注記事項-棚卸資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 棚卸資産の内訳は以下のとおりであります。2026/06/25 10:22
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度において費用として認識され、売上原価に含まれている棚卸資産の金額はそれぞれ115,387百万円、100,661百万円であります。棚卸資産の評価減の金額(△は戻入額)は、前連結会計年度△1,132百万円、当連結会計年度△239百万円であります。(単位:百万円) 商品及び製品 52,992 41,868 41,677 仕掛品 12,614 8,805 8,625 原材料及び貯蔵品 37,780 38,994 35,156 - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (5) 棚卸資産2026/06/25 10:22
棚卸資産は、取得原価と正味実現可能価額とのいずれか低い価額で測定しております。取得原価には、購入原価、加工費及び棚卸資産が現在の場所及び状態に至るまでに発生したその他のコストのすべてを含んでおり、原価の算定にあたっては、製品、仕掛品については総平均法、商品、原材料、貯蔵品については移動平均法を用いております。正味実現可能価額は、通常の営業過程における見積売価から、完成までの見積原価及び販売に要する見積コストを控除した額であります。また、営業循環過程から外れて滞留する棚卸資産に対しては、最終入庫後の年数に応じて社内で策定したルールに基づき算定した評価損を計上しております。
(6) 有形固定資産 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/25 10:22
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 商品及び製品 17,970 18,259 仕掛品 6,612 5,324 原材料及び貯蔵品 25,745 21,520
連結財務諸表「連結財務諸表注記 2.作成の基礎」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) 棚卸資産2026/06/25 10:22
製品、仕掛品……………………総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)