有価証券報告書-第69期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 20年～38年
機械及び装置 10年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期
間(5年)に基づく定額法を採用しております。