固定資産

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんにつきましては、8年間で均等償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2014/06/30 15:29

#5 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の主なものは、機械装置及び運搬具の売却によるものであります。2014/06/30 15:29

#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の主なものは、建物及び構築物等の売却によるものであります。2014/06/30 15:29

#7 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の主なものは、建物及び構築物、機械装置及び運搬具等の除却によるものであります。2014/06/30 15:29

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2014/06/30 15:29

#9 減損損失に関する注記（連結）

遊休資産以外の2グループ事業におきましては、減損の兆候はありませんでしたが、遊休資産につきまして、地価が帳簿価額に対して下落しているため、当連結会計年度におきまして、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(374千円)として特別損失に計上いたしました。
なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、固定資産評価額に合理的な調整を行い算出しております。
当連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)

2014/06/30 15:29

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
未払事業税・事業所税	80,317千円	57,793千円
固定資産未実現利益	△1,209千円	2,519千円
製品保証引当金	33,604千円	77,703千円

2 土地再評価差額金に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

2014/06/30 15:29

#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表につきましては、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記につきましては、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/06/30 15:29

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却によっております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2014/06/30 15:29