売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、昨年第1四半期に寒波の影響で販売が増加したことによる反動減や、エネファームの大幅減などがあり、全体で91億14百万円(前年同期比7.6%減)となりました。空調機器につきましては、快適性と経済性の両立が求められる中で、ヒートポンプ式冷温水熱源機は国内外で好調でありましたことから、全体で73億46百万円(同7.1%増)となりました。システム機器につきましては、システムバスの売上が振るわず、全体で11億47百万円(同7.5%減)となりました。ソーラー機器につきましては、太陽熱温水器の販売減が影響し、全体で4億90百万円(同3.0%減)となりました。その他は10億13百万円(同4.1%減)となりました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は191億10百万円(同2.1%減)となりました。利益面につきましては、グループを挙げてコスト低減活動に努めましたが、売上高の減少を補うことができず、営業利益は4億16百万円(同33.6%減)となりました。経常利益につきましては、円安による為替差益などにより13億41百万円(同6.2%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は10億20百万円(同6.7%増)となりました。
品目別売上高の状況
2017/08/08 9:21