- 6330
- 2026/09/03
- 時価
- 1534億円
- PER 予
- 25.48倍
- 2010年以降
- 赤字-106.7倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.28倍
- 2010年以降
- 0.28-10.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.96%
- ROE 予
- 12.88%
- ROA 予
- 2.43%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
東洋エンジニアリング(6330)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 33億2300万
- 2008年3月31日 -62.44%
- 12億4800万
- 2009年3月31日 -89.82%
- 1億2700万
- 2010年3月31日 +386.61%
- 6億1800万
- 2011年3月31日 -23.79%
- 4億7100万
- 2012年3月31日 -52.23%
- 2億2500万
- 2013年3月31日 +195.56%
- 6億6500万
- 2014年3月31日 +93.68%
- 12億8800万
- 2015年3月31日 +78.49%
- 22億9900万
- 2016年3月31日 +67.99%
- 38億6200万
- 2017年3月31日 -41.84%
- 22億4600万
- 2018年3月31日 -99.64%
- 800万
- 2019年3月31日
- -1億2300万
- 2020年3月31日 -245.53%
- -4億2500万
- 2021年3月31日
- -1億2800万
- 2022年3月31日
- -500万
- 2023年3月31日
- 2億7400万
- 2024年3月31日 +264.96%
- 10億
- 2025年3月31日 +8.1%
- 10億8100万
- 2026年3月31日 +7.31%
- 11億6000万
個別
- 2007年3月31日
- 33億2200万
- 2008年3月31日 -62.46%
- 12億4700万
- 2009年3月31日 -89.82%
- 1億2700万
- 2010年3月31日 +385.83%
- 6億1700万
- 2011年3月31日 -23.82%
- 4億7000万
- 2012年3月31日 -52.55%
- 2億2300万
- 2013年3月31日 +194.17%
- 6億5600万
- 2014年3月31日 +94.51%
- 12億7600万
- 2015年3月31日 +79.39%
- 22億8900万
- 2016年3月31日 +68.28%
- 38億5200万
- 2017年3月31日 -41.98%
- 22億3500万
- 2018年3月31日
- -400万
- 2019年3月31日 -999.99%
- -1億3600万
- 2020年3月31日 -222.06%
- -4億3800万
- 2021年3月31日
- -1億4200万
- 2022年3月31日
- -1900万
- 2023年3月31日
- 2億5700万
- 2024年3月31日 +282.1%
- 9億8200万
- 2025年3月31日 +8.25%
- 10億6300万
- 2026年3月31日 +7.34%
- 11億4100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 15:31
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 320百万円 907百万円 法人税等及び税効果額 △128百万円 21百万円 その他有価証券評価差額金 80百万円 79百万円 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/23 15:31
(表示方法の変更)前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) その他有価証券評価差額金 △579百万円 △556百万円 退職給付信託設定益 △690百万円 △690百万円
前事業年度において独立掲記しておりました「固定資産減損損失」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度において「その他」に含めて表示しております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別内訳2026/06/23 15:31
(注)1.主に税務上の繰越欠損金および工事損失引当金等の将来減算一時差異が増加し、これらの回収可能性を検討した結果、評価性引当額が4,533百万円増加しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 子会社、関連会社の留保利益 △2,839百万円 △2,627百万円 その他有価証券評価差額金 △584百万円 △562百万円 退職給付信託設定益 △690百万円 △690百万円
2.税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額