#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:46
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具器具及び備品 2～20年
また、在外連結子会社は、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 10:46
#3 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）: 2 取引条件及び取引条件の決定方針等
土地・建物の賃借の金額については、3年ごとに近隣価格を基礎にして、契約により所定金額を決定しております。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
2015/06/29 10:46