6351 鶴見製作所

時価

921億円

PER 予

12.38倍

2010年以降

5.93-17.26倍
（2010-2024年）

0.87倍

2010年以降

0.37-1.14倍
（2010-2024年）

1.61%

ROE 予

7.01%

ROA 予

5.24%

配当金の推移

【有報】: 配当に関する注記

配当金の状況（円/株）
年度	区分	中間	期末	合計	配当利回り	備考
2010年 3月	実績	8	-	16	2.43%	-
2011年 3月	実績	8	-	16	2.54%	-
2012年 3月	実績	8	-	16	2.38%	-
2013年 3月	実績	8	10	18	2.27%	-
2014年 3月	修正	-	8	-		-
2014年 3月	実績	8	15	23	1.73%	-
2015年 3月	予想	8	10	18	1.05%	-
	修正	10	10	20	1.17%	#1
	実績	10	20	30	1.76%
2016年 3月	予想	10	10	20	1.24%
2016年 3月	実績	10	15	25	1.55%
2017年 3月	予想	12	12	24	1.48%
2017年 3月	実績	12	12	24	1.48%
2018年 3月	予想	12	12	24	1.28%
2018年 3月	実績	12	12	24	1.28%
2019年 3月	予想	13	13	26	1.31%
2019年 3月	実績	13	18	31	1.56%
2020年 3月	予想	14	16	30	1.55%
	修正	14	20	34	1.75%	#2
	実績	14	20	34	1.75%
2021年 3月	予想	14	20	34	1.87%
	修正	14	22	36	1.98%	#3
	実績	14	22	36	1.98%
2022年 3月	予想	15	21	36	1.98%
	修正	17	23	40	2.2%	#4
	実績	17	23	40	2.2%	#5
2023年 3月	予想	20	22	42	2.03%
	修正	20	24	44	2.12%
	実績	20	24	44	2.12%	#6
2024年 3月	予想	22	24	46	1.23%
	修正	22	28	50	1.34%
	実績	22	28	50	1.34%	#7
2025年 3月	予想	22	28	50	1.49% 3/25
	修正	24	30	54	1.61%	#8
	実績	24	-	-

配当利回り

2010年3月（個）: 2.43%
2011年3月（個） +0.11%: 2.54%
2012年3月（個） -0.16%: 2.38%
2013年3月（個） -0.11%: 2.27%
2014年3月（個） -0.54%: 1.73%
2015年3月（個） +0.03%: 1.76%
2016年3月（個） -0.21%: 1.55%
2017年3月（個） -0.07%: 1.48%
2018年3月（個） -0.2%: 1.28%
2019年3月（個） +0.28%: 1.56%
2020年3月（個） +0.19%: 1.75%
2021年3月（個） +0.23%: 1.98%
2022年3月（個） +0.22%: 2.2%
2023年3月（個） -0.08%: 2.12%
2024年3月（個） -0.78%: 1.34%

配当性向

2010年3月（連） -11.2%: 30.11%
2011年3月（連） -1.58%: 28.53%
2012年3月（連） -5.45%: 23.08%
2013年3月（連） -4.08%: 19%
2014年3月（連） ±0%: 19%
2015年3月（連） +0.6%: 19.6%
2016年3月（連） -0.8%: 18.8%
2017年3月（連） +0.8%: 19.6%
2018年3月（連） -1.1%: 18.5%
2019年3月（連） +0.8%: 19.3%
2020年3月（連） +2.2%: 21.5%
2021年3月（連） +0.2%: 21.7%
2022年3月（連） -0.9%: 20.8%
2023年3月（連） -3.5%: 17.3%
2024年3月（連） -2.5%: 14.8%

配当金の支払額/剰余金の配当

2008年3月（連）: 5億3600万
2009年3月（連） -1.49%: 5億2800万
2010年3月（連） -23.3%: 4億500万
2011年3月（連） -1.23%: 4億
2012年3月（連） ±0%: 4億
2013年3月（連） ±0%: 4億
2014年3月（連） +12.5%: 4億5000万
2015年3月（連） +38.89%: 6億2500万
2016年3月（連） +20.16%: 7億5100万
2017年3月（連） -9.99%: 6億7600万
2018年3月（連） -11.24%: 6億
2019年3月（連） +4.17%: 6億2500万
2020年3月（連） +28.16%: 8億100万
2021年3月（連） +6.24%: 8億5100万
2022年3月（連） +14.69%: 9億7600万
2023年3月（連） +9.22%: 10億6600万
2024年3月（連） +5.82%: 11億2800万

純資産配当率

2013年3月（連）: 1.2%
2014年3月（連） +0.2%: 1.4%
2015年3月（連） +0.2%: 1.6%
2016年3月（連） -0.3%: 1.3%
2017年3月（連） -0.1%: 1.2%
2018年3月（連） -0.1%: 1.1%
2019年3月（連） +0.3%: 1.4%
2020年3月（連） ±0%: 1.4%
2021年3月（連） ±0%: 1.4%
2022年3月（連） +0.1%: 1.5%
2023年3月（連） ±0%: 1.5%
2024年3月（連） ±0%: 1.5%

剰余金の配当や自己株式の取得の数値はキャッシュフロー計算書・株主資本等変動計算書の数値ですのでご注意ください。たとえば期末配当は次の年度の数値に反映されます。

株主還元

自己株式の取得

2008年3月（連）: 4億9000万
2009年3月（連） +55.51%: 7億6200万
2010年3月（連） -69.82%: 2億3000万
2011年3月（連） -99.13%: 200万
2012年3月（連） -50%: 100万
2013年3月（連） +100%: 200万
2014年3月（連） +200%: 600万
2015年3月（連） -66.67%: 200万
2016年3月: -
2017年3月: -
2018年3月: -
2019年3月: -
2020年3月: -
2021年3月: -
2022年3月（連）大幅増: 2億200万
2023年3月（連） +299.01%: 8億600万
2024年3月（連） -96.53%: 2800万

総還元額（配当＋自社株買い）

2008年3月（連）: 10億2600万
2009年3月（連） +25.73%: 12億9000万
2010年3月（連） -50.78%: 6億3500万
2011年3月（連） -36.69%: 4億200万
2012年3月（連） -0.25%: 4億100万
2013年3月（連） +0.25%: 4億200万
2014年3月（連） +13.43%: 4億5600万
2015年3月（連） +37.5%: 6億2700万
2016年3月（連） +19.78%: 7億5100万
2017年3月（連） -9.99%: 6億7600万
2018年3月（連） -11.24%: 6億
2019年3月（連） +4.17%: 6億2500万
2020年3月（連） +28.16%: 8億100万
2021年3月（連） +6.24%: 8億5100万
2022年3月（連） +38.43%: 11億7800万
2023年3月（連） +58.91%: 18億7200万
2024年3月（連） -38.25%: 11億5600万

総還元性向

2008年3月（連）: 59.5%
2009年3月（連） +41.4%: 100.9%
2010年3月（連） -53.7%: 47.2%
2011年3月（連） -18.5%: 28.7%
2012年3月（連） -5.6%: 23.1%
2013年3月（連） -4%: 19.1%
2014年3月（連） +0.1%: 19.2%
2015年3月（連） +0.5%: 19.7%
2016年3月（連） -0.9%: 18.8%
2017年3月（連） +0.8%: 19.6%
2018年3月（連） -1.1%: 18.5%
2019年3月（連） +0.8%: 19.3%
2020年3月（連） +2.2%: 21.5%
2021年3月（連） +0.2%: 21.7%
2022年3月（連） +3.3%: 25%
2023年3月（連） +5.2%: 30.2%
2024年3月（連） -15.1%: 15.1%

備考

^#1配当予想修正の理由: 当社は、株主の皆様に対する配当に関しまして、長期的な視野に立った積極的な事業展開に備えたキャッシュ・フローを確保しつつ、安定的に実施する事を基本と考えております。平成27年３月期第２四半期配当につきましては、当第２四半期連結累計期間の業績予想を勘案し、２円増配し10円に修正いたします。なお、平成27年３月期期末配当予想につきましては、今後の業績動向が不透明なことから変更しておりません。※上記の業績予想等についての将来に関する記載は、本資料の発表日現在において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績等は、今後様々な要因によって予想数値と異なる場合があります。（2014/11/07）
^#2配当予想修正の理由: 当社は、当期の業績と将来の事業展開を考慮し、必要な内部留保を確保しつつ、株主に対する利益配分を最も重要な経営課題のひとつと考え、安定的に利益の還元を行うことを基本方針としております。当期の期末配当予想につきましては、上記の基本方針を踏まえ、今後の経営環境および業績見通しを総合的に勘案した結果、配当予想を修正するものであります。（2020/02/21）
^#3配当予想修正の理由: 世界的に新型コロナウイルス感染症が猛威を振るう中、当社グループも各種事業活動の制限を受けるなどした結果、前期実績に比べ売上高は減収となる見通しですが、収益性の向上を図る中で、Web会議システムを積極的に活用するなど経費の抑制に努めたことや円安に伴う為替差益の計上等もあり、下記の特別損失を計上したものの、営業利益以下、各段階の利益は当初の公表予想値に比べ増益となる見込みです。2021年４月27日開催の取締役会において、今後の経営環境および業績見通しを総合的に勘案した結果、2021年３月期（第70期）の１株当たりの配当予想について上記のとおり修正することを決定いたしました。当期の期末配当予想につきましては、前回予想から２円増配して22円に修正し、それに伴い年間配当予想は36円となります。なお、本件は、2021年６月開催予定の第70回定時株主総会に付議する予定であります。（注）上記の予想につきましては、本資料発表日現在において入手可能な情報に基づき作成したものであり、実際の業績及び配当は今後様々な要因によって予想数値と異なる可能性があります。（2021/04/28）
^#4配当予想修正の理由: 当社は、株主の皆様に対する配当に関しまして、長期的な視野に立った積極的な事業展開に備えたキャッシュ・フローを確保しつつ、安定的・継続的に実施する事を基本と考えております。2022年３月期の中間配当につきましては、国内初となる、人工競技場におけるカヌー・スラローム（カヌスラ）競技に必要な激流を国内最大級の当社水中ポンプによって発生させ、大会が滞りなく終了したことを記念し、中間配当金は直近の配当予想額に記念配当として１株当たり２円を加算し、17円とさせていただきたく存じます。なお、「水と人とのやさしいふれあい」を経営理念とする当社は、カヌースポーツの普及活動の推進を応援しております。（2021/09/22）
^#5配当の状況に関する注記: （注）2023年３月期第２四半期末配当（予想）の内訳普通配当18円00銭記念配当２円00銭台湾工場の創業25周年と年間生産台数40万台突破を記念し、記念配当を実施致します。（2022/05/12）
^#6配当の状況に関する注記: ■2023年３月期第２四半期末配当の内訳普通配当18円00銭記念配当２円00銭台湾工場の創業25周年と年間生産台数40万台突破を記念し、記念配当を実施しております。■2023年３月期期末配当の内訳普通配当22円00銭記念配当２円00銭株式会社アロイテクノロジー（子会社）の鋳造工場竣工を記念し、記念配当を実施致します。■2024年３月期第２四半期末配当（予想）の内訳普通配当20円00銭記念配当２円00銭新規開発製品「水中ノンクロッグ型スマッシュポンプBN型」の建設技術審査証明取得を記念し、記念配当を実施致します。（2023/05/12）
^#7配当の状況に関する注記: ■2023年３月期第２四半期末配当の内訳普通配当18円00銭記念配当２円00銭台湾工場の創業25周年と年間生産台数40万台突破を記念し、記念配当を実施しております。■2023年３月期期末配当の内訳普通配当22円00銭記念配当２円00銭株式会社アロイテクノロジー（子会社）の鋳造工場竣工を記念し、記念配当を実施しております。■2024年３月期第２四半期末配当の内訳普通配当20円00銭記念配当２円00銭新規開発製品「水中ノンクロッグ型スマッシュポンプBN型」の建設技術審査証明取得を記念し、記念配当を実施しております。■2024年３月期期末配当の内訳普通配当24円00銭記念配当４円00銭当社創業100周年を記念し、記念配当を実施致します。（2024/05/13）
^#8配当予想修正の理由: 当社は、7月16日付け「イタリア共和国におけるZENITINTERNATIONALS.P.A.の完全子会社化に関するお知らせ」にて公表しましたとおり、この度ZENITINTERNATIONALS.P.A.（以下、ZENIT社）の株式を１００％取得しております。ZENIT社はイタリア共和国のモデナに本社を置く水中ポンプメーカーであり、欧米の下水道市場で必要とされる防爆仕様の製品をラインアップし、当該市場での競争力を有しております。当社はこれまで、これら製品のラインアップを有しておらず、海外では鉱山や建設関連の市場を中心に営業展開してまいりました。今回のZENIT社の株式取得により、ツルミグループとして、鉱山や建設関連の市場のみならず、欧米の下水道市場においても営業展開できる製品を取りそろえることができ、当社グループの最重要の経営課題であるグローバル戦略による経営基盤の強化に向けた大きなステップとなります。これを記念し、中間配当額は直近の配当予想額に記念配当として１株当たり2円を加算し２4円とさせていただきたく存じます。当社では、株主の皆様に対する配当に関しまして、長期的な視野に立った積極的な事業展開に備えたキャッシュ・フローを確保しつつ、株主還元として安定配当を行うことを資本政策の基本的な考え方としております。今後も、当社は社会インフラに必要とされる製品づくりを通じて皆様のご期待に沿えるように製品供給に万全な体制を整備し、社会貢献を図って参ります。（2024/08/08）

決算

株式

チャート