建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/29 9:26

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物解体費用等	144百万円-	44百万円82百万円

2018/06/29 9:26

#3 設備投資等の概要

当連結会計年度の主な設備投資は、当社米子工場の造形研究所新築に伴う土地購入及び京都工場並びに米子工場における金型取得費用等を中心として総額448百万円の設備投資を実施しました。
重要な設備の除却又は売却として、当社旧部品部(大阪市)の建物及び構築物35百万円を除却しました。
(2)北米

2018/06/29 9:26

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～15年
工具器具及び備品 2～20年
また、在外連結子会社は、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/29 9:26

#5 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

2 取引条件及び取引条件の決定方針等
土地・建物の賃借の金額については、3年ごとに近隣価格を基礎にして、契約により所定金額を決定しております。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

2018/06/29 9:26