有価証券報告書-第65期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループの研究開発活動は、当社が主体となり、設備市場向け及び建設市場向け各種関連機器の研究開発を継続的に行っております。
当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は213百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
(1)日本
設備市場向けでは、用途専用小型水中ポンプの研究開発、高効率水中モータの研究、汚泥脱水装置の大型化の推進、建設市場向けでは、建設用水中ポンプの自動運転制御方式の研究開発、建設用水処理機器の研究開発、高効率・高揚程大水量ポンプの研究開発、その他ターボ機械関連の流体・強度・振動の計測・解析技術の向上とその活用推進を継続中です。
また、近年のゲリラ豪雨対策として各種の関連装置も開発し、すでに発表もしております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は213百万円であります。
(2)北米
該当事項はありません。
(3)中国
該当事項はありません。
(4)その他
該当事項はありません。
当連結会計年度に発生した研究開発費の総額は213百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
(1)日本
設備市場向けでは、用途専用小型水中ポンプの研究開発、高効率水中モータの研究、汚泥脱水装置の大型化の推進、建設市場向けでは、建設用水中ポンプの自動運転制御方式の研究開発、建設用水処理機器の研究開発、高効率・高揚程大水量ポンプの研究開発、その他ターボ機械関連の流体・強度・振動の計測・解析技術の向上とその活用推進を継続中です。
また、近年のゲリラ豪雨対策として各種の関連装置も開発し、すでに発表もしております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は213百万円であります。
(2)北米
該当事項はありません。
(3)中国
該当事項はありません。
(4)その他
該当事項はありません。