#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3)減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額である。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損益と調整を行っている。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、洗浄事業を含んでいる。
2.調整額の内容は、以下のとおりである。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△1,782百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,791百万円および棚卸資産等の調整額8百万円が含まれている。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費である。
(2)セグメント資産の調整額21,184百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産21,201百万円および棚卸資産等の調整額△17百万円が含まれている。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない余資運用資金(現金及び預金、投資有価証券)および管理部門に係る資産である。
(3)減価償却費の調整額は、全社資産に係る減価償却費である。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産の増加額である。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損益と調整を行っている。2014/09/25 14:51
#3 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2014/09/25 14:51
#4 設備投資等の概要: 1【設備投資等の概要】
当社グループ(当社および連結子会社)は、生産性および品質向上ならびに事務の合理化を目的とした設備投資を継続的に行っている。当連結会計年度の設備投資(有形固定資産のほか無形固定資産を含む)の内訳は、次のとおりである。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用している。2014/09/25 14:51