建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産…………定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
無形固定資産…………定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/26 11:00

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 固定資産の圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の取得価額から控除した圧縮記帳額	143百万円	143百万円

2015/06/26 11:00

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社及び国内連結子会社…主として定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2015/06/26 11:00