新晃工業(6458)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 14億7400万
- 2009年3月31日 -4.61%
- 14億600万
- 2010年3月31日 +60.95%
- 22億6300万
- 2011年3月31日 -13.17%
- 19億6500万
- 2012年3月31日 -7.12%
- 18億2500万
- 2013年3月31日 -5.97%
- 17億1600万
- 2014年3月31日 -6.88%
- 15億9800万
- 2015年3月31日 -2.69%
- 15億5500万
- 2016年3月31日 -5.08%
- 14億7600万
- 2017年3月31日 -6.37%
- 13億8200万
- 2018年3月31日 +2.89%
- 14億2200万
- 2019年3月31日 +9.21%
- 15億5300万
- 2020年3月31日 +107.21%
- 32億1800万
- 2021年3月31日 +16.25%
- 37億4100万
- 2022年3月31日 +19.59%
- 44億7400万
- 2023年3月31日 +11.42%
- 49億8500万
- 2024年3月31日 +14.84%
- 57億2500万
- 2025年3月31日 +27.69%
- 73億1000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社……主として定率法2025/06/24 14:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳2025/06/24 14:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 ― 487 百万円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産2025/06/24 14:00
担保に係る債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物 ― 72百万円 土地 ― 142
- #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※6 固定資産の圧縮記帳額2025/06/24 14:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の取得価額から控除した圧縮記帳額 141百万円 141百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 建物及び建設仮勘定の「当期増加額」欄のうち、主なものは次のとおりであります。
建物
生産設備の改修 1,143百万円
実験設備の新設 589百万円
建設仮勘定
生産設備の改修 644百万円2025/06/24 14:00 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 社の主力事業領域2025/06/24 14:00
空調システムは、大きく家庭用と業務用に分けることができます。業務用は、事務所、工場、病院、ホテル、商業施設などを指し、建物の規模によって空調方式を使い分けます。
大規模な建物で採用されるセントラル空調は、建物を一体のシステムと捉える空調方式です。熱源機器を集中設置してまとめて熱を作り、建物全体に循環させて空調します。それに対し中小規模の建物で採用される個別空調は、各部屋に室外機、室内機をセットで設置して、個々で熱を作って空調します。当社は両空調方式において、居室の温度、湿度、気流、清浄度をコントロールする業務用の空調機器のメーカーです。 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の状況2025/06/24 14:00
当連結会計年度末の総資産は84,997百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,040百万円減少となりました。これは主に、現金及び預金の減少2,066百万円、有価証券の減少2,000百万円、建物及び構築物の増加1,499百万円等によるものであります。
負債は20,716百万円となり、前連結会計年度末に比べ3,413百万円減少となりました。これは主に、支払手形及び買掛金の増加1,294百万円、電子記録債務の減少4,580百万円等によるものであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産…………定率法2025/06/24 14:00
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
無形固定資産…………定額法