構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産…………定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
無形固定資産…………定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/25 11:30

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 固定資産の圧縮記帳額

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当連結会計年度(2019年3月31日)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具、器具及び備品の取得価額から控除した圧縮記帳額	143百万円	143百万円

2019/06/25 11:30

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び国内連結子会社…主として定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/25 11:30

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

有形固定資産…………定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
無形固定資産…………定額法

2019/06/25 11:30