#1 主要な設備の状況: 2 上記の金額には、消費税等は含まれておりません。
3 帳簿価額「その他」は、工具器具備品及び無形固定資産であります。
4 上記の他、連結会社以外から賃借している設備の内容は以下の通りです。
2020/06/25 13:11
#2 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次の通りであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 10年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 13:11
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械装置及び運搬具 10年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
2020/06/25 13:11
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械装置及び運搬具 10年
無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウエア
2020/06/25 13:11
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次の通りであります。
建物及び構築物 5年～50年
機械装置及び運搬具 10年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 13:11