6277 ホソカワミクロン

6277
2026/03/27
時価
937億円
PER 予
16.8倍
2010年以降
5.85-52.31倍
(2010-2025年)
PBR
1.26倍
2010年以降
0.56-1.91倍
(2010-2025年)
配当 予
2.18%
ROE 予
7.5%
ROA 予
4.98%
資料
Link
CSV,JSON

ホソカワミクロン(6277)ののれん - 粉体関連事業の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2013年9月30日
1500万
2014年9月30日 -33.33%
1000万
2015年9月30日 +999.99%
1億6600万
2016年9月30日 -26.51%
1億2200万
2017年9月30日 -33.61%
8100万
2018年9月30日 -50.62%
4000万
2020年9月30日 +302.5%
1億6100万
2021年9月30日 -6.83%
1億5000万
2022年9月30日 -9.33%
1億3600万
2023年9月30日 -3.68%
1億3100万
2024年9月30日 -15.27%
1億1100万
2025年9月30日 -11.71%
9800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年10月1日 至 2024年9月30日)
2025/12/19 13:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
のれんの償却方法及び償却期間
当社及び連結子会社は、連結子会社取得時に生じたのれんの償却方法は定額法であり、償却期間は20年以内の合理的な期間として連結子会社ごとに決定しています。2025/12/19 13:33
#3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(単位:百万円)
報告セグメント合計
粉体関連事業プラスチック薄膜関連事業
地域別
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
当連結会計年度(自 2024年10月1日 至 2025年9月30日)
2025/12/19 13:33
#4 報告セグメントの概要(連結)
当社グループは、本社に事業を統括する本部を置き、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
したがって、当社グループは製品・サービス別のセグメントから構成されており、「粉体関連事業」、「プラスチック薄膜関連事業」の2つを報告セグメントとしております。
粉体関連事業」は、粉砕・分級装置、混合・乾燥装置及び日本市場においての大気汚染防止装置、製品捕集用集塵装置、精密空調制御装置の製造販売、複合ナノ粒子を中心とした新素材開発とその商品化並びに微粉体受託加工サービスを提供しております。「プラスチック薄膜関連事業」は、各種プラスチック多層高機能フィルム薄膜製造装置の開発・製造・販売を行っております。
2025/12/19 13:33
#5 従業員の状況(連結)
2025年9月30日現在
セグメントの名称従業員数(名)
粉体関連事業1,580(91)
プラスチック薄膜関連事業326(25)
(注) 1 従業員数は就業人員であります。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均人員であります。
2025/12/19 13:33
#6 研究開発活動
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
1 粉体関連事業
当事業に係わる研究開発費は839百万円であります。
2025/12/19 13:33
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
セグメントの名称生産高(百万円)前年同期比(%)
粉体関連事業37,390△11.4
プラスチック薄膜関連事業13,531△1.5
(注) セグメント間の取引については、相殺消去しております。
(2) 受注実績
2025/12/19 13:33
#8 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度は粉体関連事業を中心に全体では3,345百万円の設備投資を実施いたしました。
当連結会計年度における設備投資のセグメント別内訳は次のとおりであります。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資額を含んでおります。
2025/12/19 13:33
#9 負ののれん発生益(連結)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
該当事項はありません。
2025/12/19 13:33
#10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
為替予約取引及び通貨スワップ取引については、当該取引とヘッジ対象となる資産・負債又は予定取引に関する重要な条件が同一であり、ヘッジ開始時及びその後も継続して相場変動又はキャッシュ・フロー変動を相殺するものであることが事前に想定されるため、有効性の判定を省略しております。また、特例処理の要件を満たしている金利スワップ取引については、有効性の判定を省略しております。
(8) のれんの償却方法及び償却期間
当社及び連結子会社は、連結子会社取得時に生じたのれんの償却方法は定額法であり、償却期間は20年以内の合理的な期間として連結子会社ごとに決定しています。
2025/12/19 13:33

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