瑞光(6279)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月20日
- 4億9433万
- 2009年11月20日 -79.67%
- 1億49万
- 2010年2月20日 +384.67%
- 4億8708万
- 2010年5月20日 -83.34%
- 8112万
- 2010年8月20日 +659.09%
- 6億1584万
- 2010年11月20日 +36.49%
- 8億4057万
- 2011年2月20日 +22.77%
- 10億3196万
- 2011年5月20日 -83.13%
- 1億7405万
- 2011年8月20日 +112.58%
- 3億7000万
- 2011年11月20日 +63.03%
- 6億322万
- 2012年2月20日 +105.02%
- 12億3673万
- 2012年5月20日 -87.27%
- 1億5747万
- 2012年8月20日 +303.73%
- 6億3576万
- 2012年11月20日 +102.65%
- 12億8839万
- 2013年2月20日 +79.7%
- 23億1522万
- 2013年5月20日 -61.61%
- 8億8873万
- 2013年8月20日 +94.04%
- 17億2454万
- 2013年11月20日 +30.69%
- 22億5384万
- 2014年2月20日 +21.26%
- 27億3312万
- 2014年5月20日 -93.06%
- 1億8968万
- 2014年8月20日 +368.85%
- 8億8931万
- 2014年11月20日 +70.22%
- 15億1378万
- 2015年2月20日 +20.13%
- 18億1848万
- 2015年5月20日 -91.1%
- 1億6177万
- 2015年8月20日 +279.67%
- 6億1419万
- 2015年11月20日 +133.31%
- 14億3298万
- 2016年2月20日 +75.37%
- 25億1298万
個別
- 2009年2月20日
- 3億8510万
- 2010年2月20日 +12.11%
- 4億3174万
- 2011年2月20日 +61.02%
- 6億9519万
- 2012年2月20日 -6.28%
- 6億5151万
- 2013年2月20日 +97.76%
- 12億8844万
- 2014年2月20日 +8.22%
- 13億9431万
- 2014年8月20日 -81.07%
- 2億6400万
- 2015年2月20日 +158.92%
- 6億8355万
- 2016年2月20日 +244.94%
- 23億5787万
- 2017年2月20日 -65.31%
- 8億1800万
- 2018年2月20日 -63.81%
- 2億9600万
- 2019年2月20日 +358.78%
- 13億5800万
- 2020年2月20日 +5.3%
- 14億3000万
- 2021年2月20日 -36.5%
- 9億800万
- 2022年2月20日 +85.9%
- 16億8800万
- 2023年2月20日 -52.19%
- 8億700万
- 2024年2月20日 -13.26%
- 7億
- 2025年2月20日 +142.57%
- 16億9800万
- 2026年2月20日 +225.5%
- 55億2700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2025/05/16 15:02
(注) 1.第1四半期については、旧金融商品取引法第24条の4の7第1項の規定による四半期報告書を提出しております。(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△) △28円69銭 2円02銭 △1円07銭 △2円05銭
2.第3四半期については、金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2025/05/16 15:02
(概算額の算定方法)売上高 107,972千円 経常損失 364,394千円 税金等調整前当期純損失 364,394千円 親会社株主に帰属する当期純損失 221,542千円
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報と、取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報との差額を、影響の概算額としております。 - #3 役員報酬(連結)
- ③ 業績連動報酬に係る業績指標の内容及び当該業績連動報酬の額又は数の算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む)2025/05/16 15:02
業績連動報酬としての金銭報酬(賞与)は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるためのインセンティブとして位置づけ、各連結会計年度の売上高・営業利益・当期純利益・ROEを業績指標として、その目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を、毎年一定の時期に支給することとする。
④ 非金銭報酬の内容及び当該非金銭報酬の額若しくは数又はその算定方法の決定に関する方針(報酬等を与える時期又は条件の決定に関する方針を含む) - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- なお、当連結会計年度につきましては、資金政策の見直しに伴う税効果会計処理等の影響により法人税等調整額が前連結会計年度に比べ690百万円増加となりました。2025/05/16 15:02
以上の結果、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ2,166百万円減少し、親会社株主に帰属する当期純損失788百万円となりました。
財政状態の分析 - #5 配当政策(連結)
- 当社は、中間配当及び期末配当の年2回の剰余金の配当を行っており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。2025/05/16 15:02
当事業年度においては、親会社株主に帰属する当期純利益が期初の業績予想を下回る結果となりましたが、有利子負債と自己資本のリバランスを図り資本効率を向上する観点から1株当たりの年間配当金は10円00銭(中間配当5円00銭、期末配当5円00銭)といたしました。
内部留保資金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高め、市場ニーズに応える技術・製造開発体制を強化し、さらには、グローバル戦略の展開を図るために有効投資してまいりたいと考えております。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/05/16 15:02
(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。項目 前連結会計年度(自 2023年2月21日至 2024年2月20日) 当連結会計年度(自 2024年2月21日至 2025年2月20日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 52.23円 △29.78円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 52.10円 -円
2.1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。