有価証券報告書-第56期(平成30年2月21日-平成31年2月20日)
有報資料
当社グループの研究開発活動につきましては、高まる顧客ニーズと環境ニーズを先攻する独自技術の開発を基本姿勢としております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は159百万円であります。
その主なものは、生産設備高速化のための装置開発及び生産設備への適用を目的とした新たな材料加工プロセスについての研究・開発であります。
また、当社グループは、生理用ナプキン製造機械及び紙オムツ製造機械等の一般産業用機械・装置製造業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は159百万円であります。
その主なものは、生産設備高速化のための装置開発及び生産設備への適用を目的とした新たな材料加工プロセスについての研究・開発であります。
また、当社グループは、生理用ナプキン製造機械及び紙オムツ製造機械等の一般産業用機械・装置製造業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。