減価償却累計額、税率の変更に伴う積立金の増加、金融費用(IFRS)他4件
2008年3月
- 減価償却累計額
- -136億4300万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 営業利益(△損失) - 米州
- -
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 4億8500万
- 設備投資額 - 日本
- -
2009年3月
- 減価償却累計額
- -144億6500万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 営業利益(△損失) - 米州
- -
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 261億6900万
- 設備投資額 - 日本
- -
2010年3月
- 減価償却累計額
- -153億7200万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 営業利益(△損失) - 米州
- -
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -34億9000万
- 設備投資額 - 日本
- -
2011年3月
- 減価償却累計額
- -162億3500万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 営業利益(△損失) - 米州
- -
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -170億7900万
- 設備投資額 - 日本
- -
2012年3月
- 減価償却累計額
- -170億8900万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- 700万
- 金融費用(IFRS)
- -
- 営業利益(△損失) - 米州
- -
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 33億3200万
- 設備投資額 - 日本
- -
2013年3月
- 減価償却累計額
- -178億9200万
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- -
- 営業利益(△損失) - 米州
- -
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 83億2900万
- 設備投資額 - 日本
- -
2014年3月
2015年3月
2016年3月
2017年3月
2017年12月
2018年12月
- 減価償却累計額
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- 14億6100万
- 営業利益(△損失) - 米州
- 4億2100万
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -75億4700万
- 設備投資額 - 日本
- -
2019年12月
- 減価償却累計額
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- 11億1900万
- 営業利益(△損失) - 米州
- -10億1200万
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 286億7100万
- 設備投資額 - 日本
- 157億1500万
2020年12月
- 減価償却累計額
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- 19億9000万
- 営業利益(△損失) - 米州
- -32億3900万
- 一時帰休費用
- 12億800万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 日本
- 76億8700万
2021年12月
- 減価償却累計額
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- 24億3000万
- 営業利益(△損失) - 米州
- -11億3400万
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 日本
- 116億5200万
2022年12月
- 減価償却累計額
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- 21億9900万
- 営業利益(△損失) - 米州
- -23億5100万
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 日本
- 151億600万
2023年12月
- 減価償却累計額
- -
- 税率の変更に伴う積立金の増加
- -
- 金融費用(IFRS)
- 8億6400万
- 営業利益(△損失) - 米州
- 22億1900万
- 一時帰休費用
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
- 設備投資額 - 日本
- 147億5900万